認知症に関する最新の研究成果を紹介する「認知症サミット」が三重県四日市市で始まりました。
「認知症サミット」は１４日から四日市市で始まり、全国から医療関係者や研究者が集まりました。
講演では、日本認知症学会の秋山治彦理事長が認知症患者の医療や介護のために国は年間約８兆円を支出し、さらに増加が見込まれるとして、「認知症対策の研究を加速させることが急務だ」と述べました。
また、三重大学大学院医学系研究科の冨本秀和教授は、認知症の発症には高血圧や肥満などの生活習慣病が大きな要因になっていることを紹介したほか、音楽療法や運動療法で症状の緩和が期待できることが分かってきたという最新の研究成果を報告しました。
国などの推計で、現在、約５００万人の認知症患者は９年後の２０２５年には７００万人に達すると見込まれています。
横浜市から参加した５０代の看護師の女性は「これからは症状を抑えるだけでなく、予防することが大事なので、今回の研究発表を仕事に生かしたい」と話していました。