女性の妊娠や出産と仕事の両立について考えるシンポジウムが１２日、名古屋市で開かれました。
これは名古屋市立大学などが女性研究者を支援する取り組みの一環として開いたもので、名古屋市瑞穂区の会場には大学の関係者や市民、約１００人が集まりました。
まず、産婦人科の医師でもある名古屋市立大学男女共同参画推進センター長の杉浦真弓教授が講演しました。
杉浦教授は女性の妊娠する年齢が上がり、不妊症や流産を繰り返す不育症の治療を受ける患者が増えている現状を報告した上で、「年齢が上がるとともに妊娠が難しくなることを多くの人に知ってもらいたい」と訴えました。
続いて行われたパネルディスカッションでは、企業の女性役員２人が自分のキャリアや子育て、介護と仕事を両立できる会社の取り組みなどを紹介し、「子どもを産みたいと考える社員に、今後、どんなサポートやキャリアプランの助言ができるか考えていきたい」と述べました。
シンポジウムに参加した大学３年生の女子学生は「就職したら出産後も働き続けたいが、そのためには知識が必要だと感じました」と話していました。