スマホ爆発:ギャラクシーノート7は販売継続できるのか

 サムスン電子がベトナム、中国、亀尾(韓国慶尚北道)の各工場にバッテリー改良後のギャラクシーノート7の生産を一時中断するよう通知したのは9日のことだった。部品を納入する下請け企業にも同日、生産中断方針が伝えられた。

 サムスンが祝日(ハングルの日)にもかかわらず、急きょ生産中断方針を伝えたのは、先週末に米国市場でのムードが急速に悪化したためだ。米政府機関である消費者製品安全委員会(CPSC)が米航空機内で爆発したノート7の改良新製品を7日に回収し、調査に着手したのに続き、米主要通信キャリアは相次いでノート7の販売中止と他のスマートフォンへの再交換を決めた。サムスン電子関係者は「最悪のシナリオも考慮し、いったん生産を中断した。CPSCの調査結果を見て、生産を再開するかどうか決めたい」と説明した。

■CPSC「ノート7の安全性信頼できず」

 米4大通信キャリアのベライゾン、AT&T、Tモバイル、スプリントは9日、ノート7の改良新製品への交換を全面的に中断すると発表した。ノート7を購入した顧客には代金を全額払い戻すか、アップルのiPhone7など他のスマートフォンへの交換を求める。最大手のベライゾンは「ノート7新製品の安全性を懸念する顧客は誰でも他の製品に交換するか払い戻しを受けることができる」と説明した。

 ブルームバーグ通信は、サムスンが2回目のリコールに直面する可能性もあるとし、通信キャリア各社による措置はサムスンには大きな打撃になると予想した。ノート7をめぐる調査の鍵を握るCPSCのエリオット・ケイ委員長は「現在の状況で最善の解決策はノート7の代金払い戻しを受けることだ」とまで発言した。

 このように米通信キャリアとCPSCが強硬姿勢に転じたのは、5日に米航空機内でノート7新製品の爆発事故が起きたことだ。その後、米メディアはサムスンによるリコールによって交換された新製品の安全問題を本格的に取り上げ、これまでにミネソタ、バージニア、テキサスの各州などでこれまでに5件の新製品爆発事故が指摘された。新たに爆発ケースが報じられるたびに主要メディアやインターネット上で大きく伝えられ、交換後の新製品も爆発を起こすという主張が既成事実化している。1兆ウォン以上の損失を覚悟で先手のリコールを実施したサムスンとしては「四面楚歌」の状況に置かれたことになる。

カン・ドンチョル記者
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