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東京工業大学の大隅良典栄誉教授(71)が2016年のノーベル生理学・医学賞の受賞を決めたことで、日本人のノーベル賞受賞は3年連続となった。
こういった状況に気をもんでいるのがお隣の韓国だ。過去には00年に金大中大統領(当時)が平和賞を受賞しただけで、自然科学分野での受賞はいまだにゼロ。韓国メディアでは、「原因探し」を試みる社説やコラムが相次いでされている。
京郷新聞が10月9日に掲載したコラムは、
「日本が22人の受賞者を輩出し、中国も15年に受賞者が出た。韓国は、今年も手ぶらだった。官民合わせて研究開発(R&D)投資の割合が国内総生産(GDP)比4.29%(86兆ウォン=約7.9兆円)で世界最高水準なのに、だ」
と嘆く。コラムでは10月7日に行われた識者の対談を紹介しており、出席者からは
「基礎科学予算の割合をより高めることが必要」
「限られた研究費を効率的に使うことができる環境を用意し、科学者たちの士気を高める社会的努力が必要」
といった声が上がったという。
朝鮮日報も予算配分のあり方を疑問視した。10月5日、「研究費世界一の韓国になぜ科学分野ノーベル賞受賞者がいないのか」と題した社説で、「科学者は公務員が研究課題を定めるトップダウン式の研究開発費配分に問題があると口をそろえる」と指摘。官主導で重点分野が設定され、研究開発費の配分が適切に機能していないとの見方を示した。
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