１０月から調査変更　関東でビデオリサーチ

単身世帯増に対応　母数拡大

　テレビの視聴率を調査するビデオリサーチ（本社・東京都千代田区）は１０月から関東地区の調査方法を変更した。単身世帯の増加や視聴方法の多様化という視聴者側の変化に対応した測定方法に変更することで、データの精度を向上させる狙いがある。

　ビデオリサーチは１９９７年から関東地区の６００世帯、約１８００人を対象に、放送と同時に番組を見る「リアルタイム視聴」の視聴率を、世帯と個人の両方について調べてきた。

　それから２０年近くが経過し、単身や１世代のみの世帯が増えて世帯人員が減少したため個人の調査対象者が約２割減った。そのため、今月３日からサンプル数を６００世帯から９００世帯に拡大し、個人も約１５００人から約２３００人に増えた。

　また、録画機の普及によって、録画しておいた番組を好きな時間に見る「タイムシフト視聴」が広がっている。ビデオリサーチは１３年９月、タイムシフト視聴の調査を開始したが、リアルタイム視聴の調査とは別の３００世帯が対象だった。

　そこで今回、番組への接触の程度をより正確につかむため、リアルタイム視聴とタイムシフト視聴の調査を統合した。対象世帯には今月から、それぞれを測定する専用機器を設置し、同一世帯についてリアルタイム視聴と、放送から７日以内のタイムシフト視聴の両方を調べる方法に変更した。

　調査結果は「視聴率（リアルタイム視聴）」「タイムシフト視聴率」「総合視聴率」−−の３種類の指標で示す。「総合視聴率」は、リアルタイム、タイムシフトを問わず、いずれかの方法で番組を見た世帯の割合を示す新たな指標だ。

　今回の変更について、ビデオリサーチの広報担当者は「番組の価値をきちんととらえるのが目的だ。ありとあらゆるテレビの価値を拾っていく。そのための第一歩」と話す。新たな調査方法は関西など別の地区でも実施するよう準備を進めており、「関東地区の様子を見てから開始したい」と説明している。

　残る課題もある。番組は放送だけでなく、近年急激に普及しているスマートフォンやタブレットといった「スマートデバイス」を使ったインターネット経由でも視聴されている。そのため、スマートデバイスに対応した調査方法も現在、検討しているという。

民放キー局「番組作りに生かす」

　民放キー局は調査方法の変更をどのように受け止めているのだろうか。日本テレビの大久保好男社長は定例記者会見で「世帯数が増えることで、データの正確さが向上する。新しい番組作りに生かし、スポンサーに対しても番組の良さをアピールする材料として使っていきたい」と歓迎する。

　タイムシフト視聴が好調とされるフジテレビの亀山千広社長も「（リアルタイムの視聴率以上に）見られているという実感が実数になるということは、番組の制作現場にとっては励みになる」と期待する。一方で「スマホで見ている人が増えている中で、スポンサーは視聴者データが細部にわたって出ることを望んでいる。今後はそれが課題になる」と指摘した。

　テレビ東京の高橋雄一社長は新たな指標が営業面に与える影響について「使いこなすには、少し時間がかかる。劇的な変化があるわけではない」との見通しを示した。【須藤唯哉】