ECBドラギ総裁（左）と日銀黒田総裁（5月、仙台市で）。マイナス金利の限界について話していたのだろうか（写真：共同通信）
市場がいよいよ煮詰まってきたようだ。これまで筆者は、「10月14日までが今年最大のヤマ場になる」と各所で解説してきた。そして、今週からいよいよ、その期間に突入した。これまで市場は、まさにどっちつかずの煮え切らない状況が続いてきたが、さすがにこのような状況は長くは続かないだろう。14日までに見られる市場の動きが、今年の象徴的なものになるのではないだろうか。
「低金利バブル」崩壊がいよいよ現実に？
このように書くと「いったい、具体的に何が起きるのか？」、という興味が湧いてくるだろう。しかし、残念ながら、今後起きる事象をあらかじめ知ることは不可能である。
ただし、その可能性については、過去データから見出すことはできる。あくまで可能性である。その可能性としての事象が起きるには、筆者がいち早く名付けた「低金利バブル」崩壊のシナリオが現実のものになるかにある。
世界的な低金利が、投資家の資金を株式や債券、金などに移すよう促したことは、すでに本欄で解説したとおりである。現在の市場構造が出来上がった背景には、日米欧の中央銀行の緩和的な政策がある。
しかし、ここにきて少しずつ変化が見られ始めているようだ。これまで中銀が行ってきた量的緩和策が、目的を達成することなく、むしろ弊害だけが残る状況になっていることに、中銀は気づき始めている。いや、むしろ、かなり前から気づいていたに違いない。
おそらく、これまでの自らの政策を否定することができず、仕方なく継続してきた可能性さえあるだろう。しかし、さすがにここまで弊害が目立つようになると、これまでの量的緩和策をいかにして終わりに近づけるかを考え始めていてもおかしくない。