抗菌石鹸が「耐性菌」を増殖拡散（shutterstock.com）
「抗菌」という羊頭狗肉な表示が、とうとうダメ出しを食らった。なんでも水に流す国民性をもつわが国の石鹸市場も、今回の米国当局の迅速さを見習って早々に切り換われるのだろうか？
米国食品医薬品局（FDA）は先日、国内で現在市販されている抗菌石鹸および抗菌ボディソープに関して、その大部分の製品を「販売禁止とする」と公に発表した。
FDAが各メーカーに対し、「①従来の石鹸に比べて「抗菌」を謳う自社製品に効果の差があるのか」、「②加えて安全性に問題はないのか」の2点に関する追加データを提供するよう求めたのは2013年（今回の処置が初めて提案された）のことだった。
つまり、①の「効果の有意性」についても、②の「健康リスクの無害性」に関しても、メーカー陣営が反証できなかった顛末が、今回の「売らせない」措置につながった次第だ。
米国市場の約4割を占める「抗菌」石鹸
販売禁止の対象となるのは、トリクロサンやトリクロカルバンなど17種類の抗菌成分のいずれかを含有している石鹸やボディソープだ。
メーカー側が今回の措置に応じるまで1年間の猶予期間が設けられているが、すでに大半の企業がトリクロサンやトリクロカルバンなどの成分使用を段階的に廃止する方向に舵取りしているという。
FDA医薬品評価センターのTheresa Michele氏によれば、ラベルで「抗菌」を謳うほとんどの製品に、問題視された17種類の成分のいずれかが含まれているそうだ。
しかも、米国内では現在2100種類超の「抗菌石鹸」が販売されており、石鹸市場全体の約4割を占めているというからNGの影響の大きさは想像に難くない。