日本を代表する地震専門家の笠原順三・東京大学名誉教授(74)は「今後3-4カ月くらいに慶州地震の震源地の東方で今回の地震よりも強い地震が来る可能性がある」と警告した。半月前に慶尚北道慶州市で発生したマグニチュード(M)5.8の地震は、さらに強い本震の前震だという見方だ。
笠原氏は26日、ソウル・太平路の朝鮮日報本社で行われたインタビューで、「この1カ月間の韓半島(朝鮮半島)における地震を集中的に研究したところ、韓国はもはや地震安全国ではないという結論に至った」として、上のように発言した。そして、「韓国は今後また大きな地震が来た時に備えて対策を講じるべきだ」と述べた。この見解は韓国気象庁の発表とは正反対だ。気象庁は22日、「今後の本震(慶州で発生したM5.8の地震)よりも大規模な地震が起こる確率は低い」と発表している。
日本人専門家がこのように恐ろしい警告をしている根拠は何だろうか。笠原氏は「当初は、9月初めに北朝鮮が行った地下核実験が慶州地震に与えた影響について研究していた。この2つに相関関係はなかったが、さらに地震が発生する可能性があることに気付いた」として、3つの根拠を挙げた。
第一の根拠は、韓半島には南北方向だけでなく東西方向にも活断層が存在するということだ。活断層とは、地震を誘発する可能性が高い断層を意味する。韓国の専門家たちは、慶州付近で南北に走る梁山断層を今回の地震の原因と見ている。だが、笠原氏は「この地域における震源の過去1カ月間(8月24日-9月23日)の分布を見ると、南北ではなく東西に長く走っている。この付近で最近、相次いで大小の地震が発生しており、強い本震もこの線上で発生する可能性がある」と語った。
第二の根拠は、9月12日の慶州地震に先立つ7月5日にも蔚山地域でM5の地震が発生していることだ。これまで地震がほとんどなかった蔚山と慶州で2カ月間にM5以上の地震が相次いで発生したことも、強い本震の前兆だと解釈すべきだという。同氏は「蔚山の地震も慶州地震も東西方向の断層帯で発生した。前兆現象が二度発生したため、近い将来に本震が来る可能性が高い」と述べた。