地震：日本の専門家が韓国に助言「システム整備より訓練を」

　「地震などの災害はいろいろな顔をしてやって来る。2011年の東日本巨大地震は津波の被害が大きかったが、次の地震が起こるとすれば、同じ顔をしてやって来るとは限らない。そこで国民個人の『地震対応力』を養うことが重要なのだ」。日本の地震防災分野における専門家、室崎益輝・神戸大学名誉教授（72）＝写真＝は、先日の慶州地震で不安に襲われている韓国人たちに、こう助言した。そして、「韓国はこれまで地震がほとんどなかったので、すぐに日本のような予報・警報システムを備えるのは容易でない。地震に関する情報を共有するシステムを確保し、国民の地震対処能力を養うことこそ、地震に対応するための第一段階だ」と述べた。

　室崎教授は兵庫県尼崎市の出身。1995年の兵庫県南部地震で最も大きな被害が出た神戸市に隣接する地域だ。

　室崎教授は「神戸はかつて『地震が起きない都市』と言われるほど地震の安全地帯とされてきたが、大震災に見舞われた。地震がいつ、どのように起こるかを予想するのは非常に難しい」と語った。

　このため、地震予測よりも地震後の被害を最小限に食い止める「減災」を中心に地震対策を立てる必要があると強調する。室崎教授は「防災対策に使う費用や時間、労力は無限ではないので、最も効果的な方法を考えなければならない。誰でも地震が起きれば戸惑うので、『テーブルの下に身を隠せ』など簡単に思いつく対処法から始めて、着実に訓練・教育することが重要だ」と語った。