今世紀末、温暖化で雪減っても一部で豪雪は増　気象庁

　地球温暖化が進むと、今世紀末ごろの降雪量は減る一方、北海道や北陸の内陸部では大雪の頻度と規模が増える可能性が高い、とする研究成果を２３日、気象庁気象研究所が発表した。大気中の水蒸気量が増え、冬型の気圧配置になると日本海上で雪雲の帯が発達しやすくなるのが理由という。

　気象研が行った精密なシミュレーション実験によると、２０８０年から２１００年ごろに気温が今より年平均約３度上昇した場合、日本列島全域で冬季の積算降雪量は減少。だが、１０年に１度クラスの大雪に限ると、主に新潟、石川、富山各県の内陸部や長野・岐阜両県の一部、北海道の内陸部で、頻度と１日あたりの降雪量が増えることが判明した。

　例えば、豪雪地帯で知られる新潟県津南町付近では、現在１０年に１度規模の降雪が４～５年おきに発生する、との予測になったという。

　温暖化した場合、日本海の海面温度が上昇し、水蒸気量が増加。ユーラシア大陸から吹く冷たい風が日本海で合流してできる空気の集まり「日本海寒帯気団収束帯」の勢力が強くなり、沿岸部で雨になるが、気温が低い地域で大雪になるという。北海道は、温暖化が進んでも冬季の気温が十分低いことも一因になる、という。

　気象研の川瀬宏明研究官は「全体的に降雪量は減るが、地域によっては豪雪への備えが必要になるだろう」と話す。（吉田晋）