東京大で医学部などの６つの研究グループの論文に不正の疑いが指摘されている問題で、東大は20日、本格的な調査を始めると発表した。匿名の告発を受けて予備調査を進めてきたが、告発内容に一定の具体性があるとして本調査に移行する必要性があると判断した。来春をめどに結論を出す見通しだ。
調査の対象となるのは、医学系の生活習慣病や神経疾患などの５研究室と、分子細胞生物学研究所の１研究室。
９月１日までに、有力科学誌の英ネイチャーなどに2003年から掲載された22本の論文のグラフや画像に不自然な点があり、不正が疑われるとの匿名の告発が、東大や文部科学省、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）などに届いた。
告発は、２本のグラフの平均を取ってもう１本新たなグラフを作っている、動物実験で６割以上のマウスが10日ごとの「キリのいい」日に死亡しているなどの不自然な点を多数指摘している。
調査では医学部と分生研にそれぞれ外部識者を交えた調査委員会を設置する。告発された論文以外も調査対象になるとみられ、研究室メンバーの聴取のほか、実験時のノートやデータを遡って調べる。一部の科学誌も調査を始めた。
仮に不正と認定された場合、研究費の停止などの処分につながる可能性もある。
医療・バイオ分野では近年、研究不正が相次いでいる。東大は14年、分生研の元教授らが発表した論文33本の不正を認定した。同年には理化学研究所が発表したＳＴＡＰ細胞が実際にはつくられていなかったことが判明した。
