Ｊリーグ、強化配分金の新設検討　優勝で３年１７億円超

　動画配信大手のパフォーム・グループ（本社・英国）と来年から１０年間で約２１００億円の契約を結んだＪリーグは、３位以上を対象に「強化配分金」を新設し、優勝すれば翌年から３年間で１７億円超とする案を検討していることがわかった。Ｊリーグ理事会があった２０日、村井チェアマンは記者会見で「（増収分は）５３クラブに均等に配るのではなく、集中的に投資する。Ｊ１に手厚く分配して、Ｊ１が変わっていくことが大切だ」と語った。

　Ｊリーグは放送権やスポンサー契約からの収入を一括管理し、テレビ中継の実績などを考慮して各クラブに分配している。パフォームとの契約は、２０１７～１９年は年１６５億円。「強化配分金」が導入されると、優勝チームに翌年は１０億円、２年目は５億円、３年目は２億５千万円と分割して支払う構想。２、３位の金額も検討している。連覇すれば雪だるま式に収入を増やすことが可能で、各クラブの戦力補強の意欲を刺激する。

　現在の賞金は年間優勝が１億円、２位が２千万円のほか、ステージ優勝や年間勝ち点３位以上などに８千万～１５００万円が与えられる。関係者によると、優勝賞金を増やした場合、選手のボーナスが増え、チームの強化費に回らないという。

　ただ、上位と中位以下の格差ができるため反対の声もある。１５年度の配分金は、Ｊ１最多が浦和とガ大阪の２億７千万円。最少は柏と甲府の１億８６００万円で、差は８４００万円しかない。

　また、Ｊ１は１５年から１１年ぶりに復活させた２ステージ制とチャンピオンシップを今年で廃止し、来年から通年のリーグに戻す方針。村井チェアマンは「１０月の理事会をめどに関係者との協議を詰めていく」という見通しを示した。