医療機器のロボットスーツ 貸し出し事業始まる9月19日 6時15分

k10010692121_201609190627_201609190629.mp4

難病患者の歩行機能の改善が期待できるとして、国から医療機器としての承認を受けたロボットスーツについて、茨城県のベンチャー企業がリハビリの現場などで普及につなげようと、医療機関に貸し出す事業を始めました。

このロボットスーツは、茨城県つくば市のベンチャー企業が開発したもので、体を動かそうとする時に皮膚に流れる微弱な電流を捉えて、歩く動作を補助します。
先天性ミオパチーや筋ジストロフィーなど、筋肉や神経が衰える８つの難病の患者が装着してトレーニングすると、歩行機能の改善が期待できるとして、去年、医療機器として国の承認を受けたほか、ことし４月には公的医療保険の適用の対象となりました。

こうしたことを受けて、このベンチャー企業はリハビリの現場などで使ってもらい普及につなげようと、先月から医療機関などを対象に貸し出す事業を始めました。
開発したベンチャー企業は「症状の進行を抑制し、難病患者の健康寿命を延ばすため役立ててほしい。今後は脊髄損傷など、ほかの病気やけがにもロボットスーツを医療機器として使えるよう、臨床試験を進めたい」としています。