認知症早期治療で世界最大規模の研究…神戸の７０歳以上、５万人を調査

　世界保健機関（ＷＨＯ）神戸センターと神戸大などは来年から、７０歳以上の神戸市民約５万人を対象に認知症の大規模研究を始める。

　認知症の「予備軍」に早期診断・治療を促し、脳トレーニングなどの学習を通して、予防や症状の抑制、介護負担の軽減を目指す。効果が確認できれば、神戸発の認知症対策プログラムとして世界に広めたい考えだ。

　同センターによると、認知症の予防・進行抑制の研究としては世界最大規模。１０日に同市で開かれる先進７か国（Ｇ７）保健相会合の関連イベントで発表する。

　大規模研究では、神戸市が７０歳以上の市民に送り、自らの健康状態を調べる「基本チェックリスト」（厚生労働省作成）の結果を基に認知症の予備軍を選別。最寄りの診療所や神戸大病院への受診を促し、認知症に関する相談なども勧めて、早期の診断と治療に結びつける。脳トレなどを行う教室や、高齢者向けの生涯学習講座への参加も呼びかける。

　予備軍は約８０００人と見込んでいる。予備軍とされなかった市民とともに３年間追跡し、早期診断・治療や脳トレの効果、チェックリストの有用性などを検証する。

　同センターのアレックス・ロス所長は「研究成果は日本だけではなく、世界各国にとっても非常に有益だ。日本ほど裕福ではない国にも役立てたい」としている。

　厚労省の推計では、６５歳以上の４人に１人は認知症か、その予備軍。２０２５年には患者数が約７００万人となり、１２年の１・５倍に達するという。根本的な治療法はないが、早期診断・治療で進行を遅らせれば、患者の日常生活の様々な障害を取り除き、介護の負担も軽減できる可能性がある。