【コラム】平昌冬季五輪、韓国はどんなメッセージを発信するか

　平昌冬季五輪まであとどれくらいあるのか調べてみて驚いた。開幕日となる2018年2月9日まであと1年5か月しかないのだ。全く実感が沸かず戸惑うとともに、わずかに良心の呵責（かしゃく）のようなものを感じた。

　筆者はこれまでに開催された冬季五輪の現場を3度取材した。いずれも、何度でも戻りたい素晴らしい思い出だ。しかし、振り返ってみれば筆者は他国の祭典を訪れてあら探しばかりしていたような気がする。2006年のイタリア・トリノ五輪では財政不足や競技場の工事遅延などを指摘した。10年のカナダ・バンクーバー五輪では、スピードスケートリンクの製氷機が故障して競技が遅延したために、当時「5度目の五輪出場」だったイ・ギュヒョク選手がコンディション調整に失敗し、メダルを逃したという記事を未練たっぷりに書いた。14年のロシア・ソチ五輪の開幕前には「（一つの個室に）洋式便器が二つ並ぶトイレが話題になっている」という内容の記事を書いた。「50兆ウォン（現在のレートで4兆6000億円）以上もの資金を投じて準備したというのに、これは何だ」という西欧メディアの批判に便乗したような形だった。

　ところが、いざ自国・平昌の番になると、心配が押し寄せてきた。韓国で初めて開催される冬季五輪が外国メディアの「偏った目線」で見られたらどうしよう、という不安からだ。韓国は五輪をはじめ、サッカーのワールドカップ（W杯）、陸上の世界選手権、アジア競技大会といった大きなスポーツイベントを一通り開催した経験があるが、大会運営のノウハウを蓄積・共有するという面では信じがたいほどずさんだった。国際オリンピック委員会（IOC）との対話窓口になっている平昌冬季五輪組織委員会委員長も過去2年の間に2回も変わった。組織委の中心メンバーである中央政府と江原道から派遣された公務員の中には、14年ソチ五輪を見学・観戦する「オブザーバープログラム」に参加したにもかかわらず、現場での経験を業務に反映させるどころか元の所属省庁や機関に戻ってしまったメンバーが30人余りもいると聞く。