今回の調査で、管理者が確認できなかったのは１１３基（備前地区４９基、備中地区３１基、美作地区３３基）あった。また、管理状態が悪いものは４０基（備前地区５基、備中地区１７基、美作地区１８基）。慰霊祭が執り行われていたのは３７基（備前地区１０基、備中地区５基、美作地区２２基）だったという。

　同会によると、戦後、米軍の占領政策で、公的機関が戦没将兵の慰霊祭を開くことなどが禁止され、学校や公用地などにある慰霊碑などで「軍国主義的」「超国家主義的」なものを撤去する方針が示された。このため、あいまいな基準によって、かなりの数の慰霊碑や忠魂碑などが撤去されたり、忘れ去られたりしたという。

　同会の永岑会長（７３）は「現地を調査することは、慰霊碑を参拝することだった。戦没者の慰霊や顕彰について、広く知ってもらい、戦争を将来に語り継ぐためにも、慰霊碑を維持管理していくことは重要」などと話している。