Microsoftは15日、Windows 7/8.1（Windows Server 2008 R2/2012/2012 R2を含む）を対象に、10月から更新プログラム提供をロールアップモデルに移行し、セキュリティ関連の修正と信頼性関連の修正を1つにまとめたロールアップパッケージとして提供することを発表した（Windows for IT Pros、Windows Central、V3、Ars Technica）。

Microsoftでは5月にWindows 7 SP1以降の更新プログラムをまとめた「便利な更新プログラムのロールアップ」を提供開始した際にロールアップモデルへの移行を発表していたが、この時点ではセキュリティに関連しない修正プログラムのみが含まれると説明していた。しかし、ユーザーからのフィードバックを受けてセキュリティ関連の修正プログラムも含めるようにしたとのこと。サービススタックやAdobe Flashなど個別に提供される更新プログラムもあるが、ロールアップパッケージにセキュリティ関連の修正も含まれるということで、毎月の更新プログラムの本数は大幅に少なくなるとみられる。これによりパッチの依存関係などの問題が発生しにくくなり、パッチの適用やテストは単純化される。一方、問題発生時に特定のパッチだけを削除するといった対応は難しくなる。

ロールアップパッケージは11月以降、前月までのロールアップによる修正をすべて含むものとなる。来年にはそれ以前のパッチも順次追加されていき、最終的には完全な累積的な更新プログラムとして提供することを目指すという。ロールアップパッケージはWindows Updateで配布されるほか、WSUSやSCCM、Microsoft Updateカタログでも配布される。

なお、企業向けにはセキュリティ関連のパッチのみを1つの更新プログラムにまとめたものも提供される。こちらは当該月にリリースされたパッチのみが含まれ、WSUSやSCCMおよびMicrosoft Updateカタログで配布される。更新プログラムの配布方式変更に伴い、ロールアップとセキュリティのみの更新プログラムについては、Windows 10と同様のリリースノート形式で変更点の説明が行われるようになるとのこと。

このほか、同時に.NET Frameworkの更新プログラムもロールアップモデルへ移行する。こちらもセキュリティ関連のパッチだけをまとめた更新プログラムがMicrosoft UpdateカタログおよびWSUSで提供される。また、近いうちにMicrosoft UpdateカタログはActiveXコントロールに依存せず実行できるようになるそうだ。現在のMicrosoft UpdateカタログはActiveXコントロールを必要とするため、使用できるのはInternet Explorerのみ。Microsoft Edgeでも使用できなかった。