大韓体育会が国内規定を設定した背景には、八百長や違法賭博など「スポーツ界の四大悪」の根絶が目的だった。ドーピング根絶の強い意志を示すものでもあったという。朝鮮日報は５月１９日の社説で、ドーピング根絶のため、特定の個人のためにルールを簡単に覆しては「公正性が問題」となり、「ドーピング根絶の意志も疑われてしまう」と主張していた。

　さらに社説は、朴がドーピング発覚から６カ月も経過し、責任回避できない事態になってから初めて謝罪したと指弾。問題の経緯について明確に説明しておらず、「朴泰桓は本当に反省しているのか疑わしい」と手厳しい。そして「ドーピングに対する自らの責任をはっきりと認めていない」と切り捨てた。

　今回の騒動でも土下座して出場を懇願したが、どういう経緯でドーピングしたか明確な説明をしていないし、再度の謝罪もなかったようだ。だから国民にも「政治家がしそうな白々しい土下座を見て応援する気をなくした国民は多いだろう」という意見はある。「スポーツのスター選手であれば、何をしても１回土下座すれば、全て許されるような国であってはならないのだ」と朝鮮日報の社説は高説を掲げた。