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社員の満足度と生産性を高めるには柔軟性が必要（前）
2016/08/08
自主自律という志向に関連して、仕事の様相が変わりつつある。職場に出向いて9時～5時で働くという従来の概念は、根底から覆されつつある。テクノロジーが進化し、どこでも仕事に従事できる態勢が整いつつある中、そこから得られる柔軟性と自由さを切望する社員が増えてきている。
米PricewaterhouseCoopers
（PwC）は、現在と将来の仕事の様相について、企業と勤労者の双方の意識を探るための調査を行った。米国の1500人以上を対象としたオンライン調査と、ニューヨーク市で2つのフォーカスグループに対する調査を用いたものだ。その結果によると、ベビーブーム世代の社員では、週1日以上の自宅勤務という柔軟な勤務形態が会社から認められているとした回答が60％に達したのに対し、35歳未満の社員では、自宅勤務は臨時でのみ認められるか、あるいはまったく認められていないとした回答が58％に及んだ。その影響もあってか、自らのワークライフバランスが「非常に良好」だと回答した人は、ベビーブーム世代では41％だったのに対し、35歳未満では30％だった。
さらに、週1日以上の自宅勤務が認められていると回答した社員の方が、自らの仕事への満足度や幸福感に10点満点で「10」を付ける確率が48％高かった。この調査結果から考えると、休暇や在宅勤務に関する制度が窮屈すぎる企業は、そのことがマイナスに働いているかもしれない。
「自主性が強い方が、社員の満足度やエンゲージメントは高まる。これは、生産性の高さや離職率の低さとも強い相関関係があり、多くの企業が人材に関して直面している問題の核心を突いている」と、PwCで人事と組織に関する部門のリーダーを務めるJustin Sturrock氏は言う。