「オバマ後」の核廃絶、どう取り組む　長崎で国際シンポ

　「オバマ時代から未来へ」をテーマにした国際平和シンポジウム「核兵器廃絶への道」（長崎市、長崎平和推進協会、朝日新聞社主催）が３０日、長崎市の長崎ブリックホール国際会議場であった。オバマ米大統領が提唱する核軍縮などの動きが停滞する中、核廃絶に向けどう取り組むべきか、参加者が意見を交わした。

　米国の北朝鮮核問題担当大使も務めたロバート・ガルーチ元国務次官補が、核の現状について基調講演。

　パネル討論では、英アクロニム軍縮外交研究所のレベッカ・ジョンソン所長が「市民社会から強く働きかければ、国家の考えは変わっていく」。黒沢満・大阪女学院大大学院教授が「（各国の権力者が）被爆の実相を見ることが核軍縮を進める大きな手段になる」、長崎大の鈴木達治郎・核兵器廃絶研究センター長は「北東アジアに緊張緩和をもたらす民間の仕組みづくりを続けていく」と述べた。

　討論の前には俳優で映画監督の杉野希妃（きき）さん、文化批評家の切通（きりどおし）理作さんが「被爆の歴史を消さないために」のテーマで対談した。