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「被爆資料や被爆体験記の提供を」

原爆資料館=広島市中区で2016年5月20日、本社ヘリから山崎一輝撮影

国立広島原爆死没者追悼平和祈念館とともに近く呼びかけ

 被爆者の高齢化が進むなか、広島市の原爆資料館と国立広島原爆死没者追悼平和祈念館は近く、全国規模で被爆資料や被爆体験記の提供を呼びかける。両館は被爆体験の継承に危機感を募らせ、「存命の被爆者から資料を寄せてもらえる最後の機会になる」と力を入れている。

 提供を求めるのは、原爆資料館が収集する被爆資料と、平和祈念館が集めている原爆死没者の遺影や被爆体験記。ポスターやチラシを全国の都道府県や被爆者団体などに配布する。

 両館は被爆60年の2005年にも全国規模で提供を呼びかけた。その結果、05年度に109人から421点が寄せられたが、06〜14年度は多い年で81人、少ない年で44人にとどまった。

 原爆資料館は約2万点の資料と7万点の写真を所蔵する。被爆者が身につけていた衣服や時計など「実物展示」に力点を置き、5月に同館を訪れたオバマ米大統領も黒焦げの弁当箱など被爆資料を見たとされる。

 原爆資料館の志賀賢治館長は「被爆資料や写真は、見る人に原爆のむごさを語りかける代え難いものだ。被爆者が減る中、貴重な資料が散逸する可能性もあり、家庭で眠る資料があればどんなものでも寄せてほしい」と話している。【山田尚弘】

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