Ｊリーグは100を超える国々にスポーツコンテンツを配信している世界最大級の動画配信サービス企業、パフォームグループ（本社・英国）と2017年から10年間の放映権契約を結んだ。契約額が10年総額で2100億円を超える大型契約になり、ポジティブな意味で身の引き締まる思いがする。
熊本地震後、本拠地で試合に臨んだＪ２熊本。今後は全試合をインターネット配信する＝共同
■試合はいつでも、どこでも、何度でも
来季からはパフォームが提供するサービス「ＤＡＺＮ（ダ・ゾーン）」を通じて、明治安田生命Ｊ１リーグ、Ｊ２リーグ、Ｊ３リーグの全試合を生でインターネット上で生中継する。
このサービスにより、スマートフォン（スマホ）、タブレット、ゲーム機やパソコンなど様々なデバイスを使って、いつでも、どこでも、何度でも手軽に試合を見ることができるようになる。
もちろんスマホから飛ばせばテレビも受像機になるのだが、サッカーがお茶の間から街へ出て行くというイメージだと思う。言ってみれば、パフォームは日本に新たなスポーツ観戦文化をもたらしてくれる。料金設定はこれからだが、比較的安価に視聴が可能になる見込みだ。
また、ＪリーグとパフォームはＮＴＴグループと提携し、Ｊ１を中心に全国のホームスタジアムのＷｉＦｉ（ワイファイ）環境の整備を進めていく。それによってスタジアムでの視聴環境の向上が望める。
サッカーの放映権といえば、テレビ局に販売するのがこれまでの常識で、インターネット事業者が主たる放映権ホルダーになるのは世界のサッカーリーグで初めてのこと。Ｊリーグがパフォームと組んでどんな事業を展開していくのか、その試みは世界的に注目されることになると思う。
なぜ、Ｊリーグがパートナーとしてパフォームを選択したのか。その説明をする前に、Ｊリーグが置かれている環境を振り返る必要がある
近年、Ｊリーグは「関心度の低下」「入場者数の減少」「クラブ、リーグの収益悪化」という問題を抱えてきた。
08年と12年のＪリーグに対する関心度を比較すると、たとえば10代男子は42.7％から31.1％、20代男子は51.9％から37.9％、40代男子は49.5％から34.9％へと激しく落ち込んだ。
パフォームグループとの契約に身が引き締まる思いだ（中央が村井チェアマン）＝共同
■続く収益減…何か手を打たないと
試合の全国放送は12年～14年はそれぞれ７本に減り、平均視聴率は13、14年は3.0％に落ちた。
その影響でリーグの収益減が続き、何か手を打たないと14年度に13億円の大幅減となる窮地に陥った。当然、将来に向けた思い切った投資はできなかった。
15年から大会方式を２ステージ制に変更し、明治安田生命Ｊリーグチャンピオンシップ（ＣＳ）を新設したのは負のスパイラルから脱するためだった。
その成果は表れ、15年のＣＳの生中継のテレビ視聴率（関東平均）は第１戦（ＴＢＳ系列）が7.6％、第２戦（ＮＨＫ総合）は10.4％を獲得した。しかし、それで満足し、足を止めてはいられない。
Ｊリーグとしては、リーグのブランド力の向上→クラブ・リーグの収益力アップ→チームの強化・育成への投資強化→有力選手の育成→有力選手の国内での活躍→Ｊリーガー中心の日本代表チーム編成→Ｊリーグのブランド力向上という循環をつくりたい。その取っ掛かりとして露出の拡大が不可欠だと思う。