LIFENCE（ライフエンス）

電磁波と健康を考える - 1

小児白血病の危険性が二倍に

WHO（世界保健機関）の国際がん研究機関（IARC）は2001年10月、「事実情報（ファクト・シート）」で、電磁波により「0.4マイクロテスラ＝4ミリガウスを境に小児白血病発症の危険が倍増する」と発表した。1996年に始まるWHOの国際電磁波プロジェクトの途中報告で、1979年以来行われてきた高圧送電線などによる生活中の電磁波と小児白血病に関する20件近い疫学調査を分析評価したものである。通常、小児白血病の発症率は10万人に3～5人といわれる。
なお、99年には、アメリカが92年以来進めてきた「ラピッド計画」という電磁波に関する調査で、高圧送電線などによる生活中の商用周波数の磁界には「発がん性があるかもしれない」という発がん性ランク2bの評価が与えられた。この2bはコーヒーやワラビ、ガソリンエンジンの排ガスなどと同程度の発がん危険性を示すものだ。
一方、国内で初めて進められていた電磁波に関する疫学調査からも、今年になって「高いレベルの電磁波を浴びると、小児白血病の発症頻度が2倍になる」というデータが示された。この調査は、国立環境研究所と国立がんセンターの研究班が各地の大学などの協力により実施したもので、対象となった電磁波は郊外を走る高圧送電線をはじめ、街中の配電線や家庭内の電化製品などから出る「超低周波（50～60ヘルツ）」と呼ばれるものだ。
「私は自分の専門研究の実験で強い高周波の電磁波を発するサイクロトン加速器を使っていて、『あまり近づくと危ない』とよく警告されていたことから、身近に電磁波というものがあり、それに危険性があるということは以前から認識していました。そして、79年にスリーマイル島原発事故の調査で渡米した時、ワルトハイマー博士らが発表した『電線の形状と小児がん』という論文を見て驚いたのです」
荻野晃也さんはこう振り返る。この話に出てくるように、電磁波と様々な病気の関係については、70年代からアメリカやスウェーデンなどで相次いで報告されてきた。そして、欧米では送電線などの電磁波を低減したり避けるという対策もとられるようになっている。
一方、日本政府は電磁波の健康への影響を否定する立場をとってきたが、九七年にWHOの国際電磁波プロジェクトに参加した際、欧米で小児白血病と電磁波の関係が指摘されたことから、日本もこれを調査することになり、今年の発表に結びついた。
日本の疫学調査では、15歳以下の健康な子ども約700人と白血病の子ども約350人を対象に調べている。子ども部屋の電磁波の強さを1週間続けて測定し、家電製品の使用状況や自宅から送電線までの距離なども調べた。そして、それぞれの家庭の平均磁界の強さと発症率を統計処理し、白血病の増加と磁界の強さに関連があるかどうかを分析している。
その結果、子ども部屋の電磁波が平均4ミリガウス（0.4マイクロテスラ）以上の環境では、白血病の発症頻度が2倍以上になることが分かった。ただし、この磁力環境にさらされているのは、日本では人口の1%以下となるとされている。電磁波は距離が離れると急激に低減する（距離の2乗に反比例する）ため、ほとんどの一般家庭での平均磁界は1ミリガウス（0.1マイクロテスラ）前後といわれる。
「日本はこれまで『WHOは5ガウス（0.5ミリテスラ）以下は安全としている』と言っており、これを根拠として『日本に電磁波の問題はない』としてきました。ところが、WHOはその1000分の1というレベルでの発がん性を指摘したことになり、日本の研究機関もそれを支持したということですから、いよいよ電磁波を無視できなくなったということになるでしょう。私は『高圧送電線から安全なのは1km、せめて子供のためには400m離してほしい』『安全だといえるのは、0.1ミリガウス（0.01マイクロステラ）ではないか』と言ってきました」
日本には電磁波を浴びる量を制限する規制はない。そのなかで、「欧米並みの電磁波低減対策を」と求める声が出始めている。

電磁波とは「電波」のこと

「クロ」を示す数々の疫学報告

作用メカニズムは未知

WHOのファクトシートでは、高圧線の電磁波で、小児白血病リスクが上昇することを認めているものの、「これを説明する科学的根拠はみられない」としている。現在のところ、電磁波がどのように作用して健康被害をもたらすかというメカニズムはわかっていないのだ。
生物が誕生したのは37億年ほど前のこととされている。生命の源であるRNAやDNAが海で合成されたと考えられる。深い海の中には太陽光線も届かないが、波長が地球の半径の半分にも達するような超低周波なら届く。そのため、「生命を生み出したエネルギーは超低周波だったのではないか」という説がある。
電磁波はじつは地球の表面からも放出されているし、脳波などのように人間の身体からも放出されている。そして、2つの単位面積あたり電磁波の強度はぴったりと一致する。荻野さんは「DNAの二重螺旋構造は電磁波のエネルギーによって形成された可能性があるのではないか」と話す。
すると人類は、ごく最近までこうした超低周波より波長の長い電磁波は経験していなかったことになる。そして、現在、突然のように我々は電気を使い始め、電磁波の海に取り囲まれてしまった。おまけにオゾン・ホールのために、電離放射線という電磁波（紫外線）まで浴びるようになってしまったのだ。電磁波が何をもたらすかについて、今人類すべてが実験台に上っているようなものであるともいえそうだ。
電磁波がどのように生物に対して影響するかについては、いろいろな考え方が示されているが、もちろんまだほとんどわかっていない。そのなかで、最も注目されているのがマグネタイト、カルシウム、メラトニンの3つの要素だ。

“予防原則”の適用が必要

今から10年前、ブラジルで開催された環境サミットでは、リオ宣言の一つとして「予防原則」の考え方が採択された。これは、科学がまだ十分評価できていないけれど地球環境にとって危険性の考えられるものに対しては、とにかくこれを避けるようにしようという考え方だといえる。
一方、今年1月、欧州環境庁（EEA）は、政策決定における「予防」の使用に関する1896年から2000年までの出来事を解析し、そこから得た教訓をまとめた欧州環境庁環境問題報告書『早期警告からの遅い教訓：予防原則1896-2000』というものを発表した。これまでにも、環境汚染化学物質が生態系や私たちの健康と結びついているかもしれないのに、「科学的に不確実である」などの理由で、政策決定の上で無視され、そのため被害をいっそう増大させる事例があった。この報告書では、「漁業の崩壊」「放射線」「ベンゼン」「アスベスト」「ポリ塩化ビフェニール」など全部で一四の例を挙げている。そして、予防原則を軽視することは、100年余りにわたる歴史的な被害をもたらし費用がかかるということを述べている。
電磁波の問題についても世界の多くの国で、社会的な不安が高まっていることから、こうした予防原則の考え方で対応する動きが見られる。スウェーデンでは「慎重なる回避」という考え方を示し、ＥＵでは「事前対処の法則」という提案がなされている。
「予防原則は、電磁波問題だけでなく遺伝子組み換え植物や地球温暖化問題などに対するEU諸国の基本的な考え方です。簡単に言ってしまえば、ＥＵでは、『安全性が証明されていないものはダメ』というわけです。『危険性が証明されないかぎり安全』とするアメリカや日本の態度とは、正反対です。電磁波問題は、地球規模の環境や生物の存亡にかかわる大問題なのです」
実際、薬害エイズや薬害ヤコブ病、狂牛病の問題などで、日本の対応はヨーロッパなどに比べて大きく遅れをとってしまった。電磁波問題についても、これまで我々はあまりに無警戒過ぎる面があったといえるだろう。すなわち教訓を生かそうという態度がまだ我々には備わっていないようである。
「W杯の時、ヨーロッパなどから取材に押し寄せてきた大勢の記者たちが、『日本では子供が携帯電話を使っている』と一様に驚いたそうです。向こうでは電磁波の問題から子供には携帯電話を使わせないというのが常識になっています。日本の電磁波問題への対応は、ヨーロッパなどから見れば異常といっていいほどだと思います。諸外国ではおびただしい数の危険な現象が報告されていながら、なぜ日本だけ安全神話が広がるのでしょうか。WHOという外圧でようやく目を覚ます人が出はじめたというのが日本の電磁波をめぐる状況なのです」