東京）太平洋核実験から７０年　２４日に明学でシンポ

　マーシャル諸島ビキニ環礁で米国が原水爆の実験を開始したのは、広島と長崎への原爆投下から１年後の１９４６年７月だった。それから７０年。世界に広がる核被害を考えるシンポジウムが２４日、明治学院大（港区白金台１丁目）である。

　基調講演をする竹峰誠一郎・明星大常勤准教授（３９）は、２００４年に立ち上げた「グローバルヒバクシャ研究会」の共同代表を務める。９８年から２０１５年にかけて１３回、延べ日数で１年間以上マーシャル諸島に滞在。１２０人を超える人々から体験談を聞き、現地の人が核被害とどう向き合い、生きてきたのかを調べてきた。

　「マーシャル諸島は、大東亜共栄圏の一角として日本が統治した地。しかし、そうした時代は忘れられ、核実験が現地にもたらした終わらない被害の現実も日本人の視野には入っていない。日本は米国の『核の傘』に依存しているが、マーシャル諸島の存在抜きにして米国の核兵器は語れない」と竹峰さん。米国が初めてマーシャル諸島で行った原爆実験「クロスローズ作戦」に光をあてながら、太平洋の島々と日本の関わり、米国の核の傘に依存してきた日本社会を考え直すきっかけにしたいという。