米クレジットカード大手のマスターカードが12日に公表した2016年版の「金融知識指数」によると、韓国の金融知識レベルは100点満点中61.0点で、アジア・太平洋の17カ国・地域のうち12位にとどまった。
金融知識指数は昨年5月から6月にかけ17カ国・地域の8718人（18－64歳）を対象にマネー管理、ファイナンシャル・プランニング、投資部門の計16項目についてアンケートを取り、部門ごとに50%、30%、20%の比重で評価したもの。
1位は71.3点のシンガポールで、次いで台湾とニュージーランド（各71.1点）、香港（68.6点）、オーストラリア（67.8点）と続く。中国は67.0点で8位、スリランカ（66.9点）とインドネシア（62.1点）が9位と10位で韓国を上回った。
項目別に見ると、「毎日の消費額をきちんと管理できる」という予算管理項目で、韓国は70.3点で16位にとどまった。「まとまった予備費を維持するのは簡単ではない」というマネー管理項目は39.2点で17カ国・地域の平均（52.9点）を大きく下回り、15位だった。このほか、財務諸表の理解度（15位）、金融商品の比較・分析能力（13位）など投資部門でも韓国は下位にとどまった。
専門家らは、「金融無知」は社会的コストの増加につながると指摘している。2008年に米国でサブプライムローン（優良客よりも下位の層に対する住宅ローン）の不良債権化で世界的な金融危機が起きた際、元米連邦準備理事会（FRB）議長のアラン・グリーンスパン氏は金融の無知が「生存を不可能にする」と述べている。
韓国国内でも、貯蓄銀行の相次ぐ破綻（11年）や東洋グループの不渡り（13年）によって最も大きな被害を受けたのは「高い利子」ばかりを考えて預金や社債などに資産を投じた個人だった。人生100年の時代になったものの、老後の準備ができていない人が多い現実も、金融無知が一因と指摘される。
韓国金融研究院の辛星煥（シン・ソンファン）院長は「個人に対する教育を行うと同時に、金融市場の構造そのものをシンプルで直観的に理解できるように変えていく政府と業界の努力も求められる」と助言している。