他人の細胞使いｉＰＳ治療…理研、来年にも臨床研究

　他人のｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を利用して目の難病「加齢黄斑変性」の患者を治療する世界初の臨床研究を来年前半にも始めると、理化学研究所などが６日発表した。

　京都大や大阪大など計４機関で連携して行う。患者本人のｉＰＳ細胞を使う場合より、時間やコストが大幅に削減できると期待される。

　理研の高橋政代・プロジェクトリーダーや京都大の山中伸弥教授らが、神戸市内で記者会見した。

　加齢黄斑変性は網膜の中央の細胞が傷み、見えにくくなる病気。理研などは２０１４年９月、７０歳代の女性の患者の皮膚細胞から作ったｉＰＳ細胞をシート状の網膜組織に変化させ、右目に移植。経過は良好という。

　新たな臨床研究では京大のｉＰＳ細胞ストックを利用。特殊な白血球の型を持つ人の血液からあらかじめ作製した、他人の細胞でも拒絶反応が起こりにくい細胞を使う。

　この細胞から理研が網膜細胞を作り、シート状にして移植したり、細胞を患部に注射したりする。それぞれ患者５人を予定。安全性を比べるため、別の患者で、本人のｉＰＳ細胞を使って同様に治療する臨床研究も行う。手術は、大阪大病院と神戸市立医療センター中央市民病院が担う。今月内に臨床研究計画を中央市民病院の倫理委員会に申請。承認後、再生医療安全性確保法に基づき、阪大の委員会や厚生労働省で審査を受ける。承認されれば、同法施行後、ｉＰＳ細胞を使った初の臨床研究が始まる。

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　 安全性検証を

　ｉＰＳ細胞ストックの利用で、治療の実用化が早まることが期待される。

　最初は患者本人のｉＰＳ細胞を使って網膜細胞を作ったが、これらの細胞培養には約１年かかり、遺伝子検査も含めた製造コストは約１億円に上った。

　一方、京都大のｉＰＳ細胞ストックでは、すでに日本人全体の１７％に適合するｉＰＳ細胞を保存。遺伝子検査を終えた細胞を大量に用意できるとし、「コストは（本人の細胞に比べて）５分の１以下で、実際に製造販売できればさらに下がり、臨床応用に近づく」（高橋リーダー）という。

　ストックのｉＰＳ細胞を使う治療では拒絶反応が起きにくいことが、サルの実験で確認されている。腫瘍化もしにくいとされるが、人への移植後にどのような反応が出るかは未知数だ。山中教授は「少しでも懸念があれば、勇気を持って立ち止まる」と強調している。安全性の検証は十分行うべきだ。

（大阪科学医療部　竹内芳朗）