副題：All or Nothing at All

鬼の居ぬ間にオーバーナイト、買い持ち、ロングポジションで持ち越ししたならこれ、失敗になっていますね(苦笑)。やっぱりそう言う発想はいかがなものか、でしたねえ。いちゃもんとしてはやはり「ＰＫＯ（price keeping operation）」の是々非々にも繋がりそうですよ。やっぱりね。

　先週は、大きな事件が相次ぎました。特に中国人民解放軍の挑発行動は、越えてはいけないボーダーラインを越えてしまった感があります。そこで注目すべき、習近平発言をご紹介します。いよいよですね（笑）。
　それから、バングラデシュです。バングラデシュには、海外の進出企業も多いようですが、なぜテロの温床となっているのかを解説しました。今回のテロ事件は、日本の外務省の責任は避けられないと思われます。岸田さんを次期首相にしてはならないと思いますよ。
　
［習近平の宣言］
［バングラデシュの状況］
［Brexit余波］
［ヒラリーとFBI］

基本的に、この記事は月曜日の頭で購入することを強くお勧めします。というのも、一週間程度で収益をあげることを主な目的としているためです。おかげさまで、インターワークスは１００円程度あげました。マークラインズは３００円以上あげました。薬王堂は８００円あげましたね。今週もじゃんじゃん儲けてください。

１．米国経済
２．日本経済
３．ヨーロッパ
４．マーケットの概況
５．個別銘柄
６．外国為替

ダッカのテロ事件で犠牲になった皆様のご冥福をお祈りいたします。この件に関しては、トルコ空港の分析を行っており、しかも暫定的な情報しか導き出せていなかったために、警報を出すのが遅れてしまいました。誠に申しわけございません。いくら後悔してもやりきれないというのはこのことです。　
　
　それにしても、今回の一件で、外務省外郭団体であるJICAの北岡伸一理事長は責任を取る必要が有るのではないでしょうか。警告されていたのにしかるべき手段をとらなかったのですから。いまやバングラデシュはアパレルの一大生産地です。政府による法人の保護にも限界があります。そのためには国民の1人1人が国際感覚を磨くしか生き残ることは出来ないのです。　最近のイスラム過激派のテロを考える上で重要なのは、その背後関係を知っておくことです。2週間ほど前に紹介されていた『陰謀と虐殺』（柏原竜一著：ビジネス社）も、誰がテロを支援しているのかを考える上で役に立つと思いますよ。日頃からテロの背後関係に注意を払っておけば、今回のような悲惨な事件は回避出来たはずですから。

医薬品販売会社を作ることとなった。作ることとなったと言っても、別に俺が社長をやる訳ではない。まさに「つくりました」という、どちらかというと司法書士や行政書士のような「代書屋」に近いものがあるかもしれない。

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二階堂は久々に、不正企業の生き残りに腹を立てていた。沖縄でのメディカル事業がうまくいってないのに、有価証券報告書に記載はないし、設立時に反社会的集団とも取れる人物と関わりがあったり・・・
そんな製薬系一部上場会社とは？

　マーケットの今後を考える上で、ブリュッセルでどのような議論が行われたのかを知っておくことは、欠かすことが出来ません。正直申しまして、メルケル首相を誰か止めてあげられないのかと深く懸念します。これでは、暴走キチガイ列車です。その一方で、キャメロン首相、ファラージュ党首の発言が光りました。彼らの発言は、恐らく長く歴史に残ることでしょう。
　それでは、ブリュッセルの夜の暗闘をお知らせすることにしましょう。

１．国民投票後の暗闘
２．次に何が来るのか
３．今後の方向性

このところ、ドイツのメルケル首相の暴走が止まりません。国内にも反発が生まれています。このままでは欧州市場は崩壊してしまいます。取り急ぎ，お知らせします。

今週は英国のEU離脱一色になりました。国際秩序がこれほど大きく変動したことはなかったでしょう。しかし、マーケットへの影響を別にすれば、今回の英国のEU離脱は、日本にとっての神風でした。Brexitは、対中戦を準備するアメリカの対抗手段の一環だったのです。中国との戦争は着実に近づいていると考えざるを得ません。

［英国のEU離脱］
［アジアでのBrexit評価］
［中東］
［ヨルダン］
［トランプ］
［ベトナム］

　先週の英国のEU離脱情報は、200兆円の価値があったと言えるでしょう。ついにロンドンのブックメーカーにも勝利を収めたわけで、その点では自慢しても良い成果であったと考えます。この情報だけで、相当儲かった人もいるはずです。
　
　実際、先週は「Brexitの影響で、三菱UFJHD、三井住友FG、みずほFGといったメガバンク、ゆうちょ銀行、かんぽ生命などの金融機関は瞬間的に大きく下げる危険性がある」という予測は、EU離脱情報と合わせて利用すれば、相当の利益が生み出せたはずです。
　
　今回の場合、残り物にも福はありそうです。今週もじゃんじゃんもうけてください。

貧民メソッド（貧乏をこじらせた妄想です）

＞南シナ海についての考察
１．国務省（パンダハガ）は東南アジアをシナ勢力圏と考えておりシナは米国黙認のもと南進を続けました。
　不足する物資（資源やエネルギーや食糧）を現有戦力で可能な北進で確保してから、海空軍力の増強に合わせてジリジリ南下するのが戦略的には正しかったと思われますが、北進せず豪州まで南下する必要があり海空増強が必要となる南進を選んでいます。
　侵略された周辺国は陸軍中心で海空軍が弱く連携していないので各個撃破されましたが、平均年齢が若く経済成長してるので軍事費増加分を海空に優先しつつ各国と連携すれば、これ以上の南下を阻止しつつ１０年ぐらいで押し返せるのではと思っていました。
２．ソビエト（ロシア）と対抗するためにシナを育てるべきだと考えるパンダハガーチームはシナが何をやっても擁護していました。
　ロシアと同盟して侵略を続けるシナをかばいきれなく成ったパンダハガは崩壊し、南シナ海は米軍（ドラゴンバスタ）の担当になり昨年５月に海上哨戒機が飛びました。
　シナのこれ以上の南進は軍事衝突の可能性があることが周辺国に明らかになり、周辺国への軍事圧力が意味をなさなく成り、経済援助するから現状を認めろと時間稼ぎを始めました。
３．時間稼ぎしつつ人工島防衛方法を考えていたようですが手詰まりのようです。
　人工島防衛を考えていなかったシナは、海空だけでは守り切れず要塞化（陸が立てこもる）しても時間稼ぎにしかならないのがわかり、エスカレート（核戦争リスク）戦略で対抗していましたが、エアフォースは今年１月からステルス機（Ｆ２２やＢ１やＢ２）を配備し、昨年５月から約一年経過してシナはエスカレート戦略も使えなくなりました。
　この包囲網を突破するには早くて１０年はかかると思われ、大陸国家が陸を削って海空優先を何時までも続けられるとは思えず、周辺国や背後のインドも経済成長してますから１０年後も軍事的劣勢は変わらないと思われます。
４．外交でもミスしています。
　外交で挽回しようと関係ない国まで巻き込み、他国と交渉する際は対話と圧力が必要になりますが、南シナ海問題はシナへの圧力に使えると多くの国に思わせるミスをおかしました。
　プーチン氏までソチにアセアンの防衛大臣やトップを呼んで政治利用するようになり、南シナ海はシナと周辺国の資源争奪戦（領土、漁業資源、海底資源）から各国のパワーゲームの場になっています。
５．周辺国は自国の利益を考えています。
　シナは資源独占で得られる利益より軍事費や援助費が上回ると思われますが国内の権力闘争が激しすぎて撤退できないと思われます、周辺国は侵略の不安から解放され経済援助を要求しつつ軍事衝突が起きるまで待って領土を取り戻せばよくなりました。
　米国はシナよりもロシアへの対応が優先するのと、大統領選で民主党優位の間は次の大統領が南シナ海問題をシナへの圧力に使えるように行動すると思われますが、共和党候補が優位に立った場合は民主党候補支援や自身のレガシーとして小規模な軍事紛争を許可する可能性があります。

忘れていたのである。3日坊主とか、ネタがないとかそういう問題ではなく、忘れていた。
「お前はネットで書くのが本業じゃないのか」
とお思いの方も多いであろうが、まぁおっしゃるとおりだ。だがしかし、忘れてしまったものは仕方がない。秘書がいないのでこういう時こまるのだが、いたらいたでウザいような気がする。なにせ、予定変更のキャンセルフィーだけで月に何十万も使ってしまうくらいのわがままだから。

ドリカムの歌で「決戦は金曜日」ってのがありましたね・・・。さて明日の早朝から相場が大きく荒れそうな雰囲気です。
　
本日は明日に迫った英国民投票の短期的影響、長期的影響に関して考察してみたいと思います。
　
まずは短期的影響（明日の早朝から東京時間土曜日朝までの動き）
　
結果はこれまでの世論調査、ヒアリングなどから僅差(3、4ポイント)で残留派が勝利。東京時間早朝からGBPは1000ポイント近く上昇→ドル円もポンド円に引っ張られて上昇するも106-107円台からは売りも入り徐々にスピード落とす。

Brexitに関して最新の状況をお伝えします。
ブルームバーグによれば、「オッズチェッカーが各社の賭け率から算出した指数によれば、残留の確率は79％と14日の63％から上昇。」とあります。しかし、これには裏があるようです。それ以外にも女王陛下の意向、暴露されたキャメロン首相の嘘、そして採取的な結果の予想をお伝えしたいと思います。

備忘録、とうたっているこの更新。最初から「日記」ではなく「備忘録」と逃げを打っている俺はずるいのだろうか。で、案の定の三日坊主となってしまった。
三日坊主どころか、まともに3日間も出したことがないこの「備忘録」。
備忘録であるために別に忘れてしまいたいものは書かなくていいのだ、日記とは違うのだと自分に言い訳をして自分で納得。今後も不定期に頑張ろう。

＊本記事は「あること」が二階堂のコメントでついていますので高くなってます。はっきり言ってそこ以外は、前々からわかりきっていることなのでどうでもいいかも（投稿者さんごめんなさい）
　
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　先日、メディアがTEPS第３者委員会の発表として、2011年3月14日の武藤副社長の会見でメルトダウンを発表しなかったのは政府の指示だったと発表していました。
　
　ニュースで当時のビデオが流され、広報担当社員？が武藤副社長に、「官邸から…の言葉は絶対使うなとの指示が…」と囁いているのが、ハッキリマイクに拾われています。
　
　メディアは当然、当時この囁きを聞いている訳で、それを第3者委員会の発表として５年も経って発表するのは何故なんでしょう？
　
　ものすごい違和感を覚え、理由を考えてみましたが良く判りませんね。

シンガポールのヘッジファンド、エフィッシモ キャピタル マネージメント。なんのことはない、村上ファンドだ。

日本の大手メディアはどこも報道しませんね。

　去る６月１３日に、米国下院は343号決議案を全会一致で議決していました。
　
　343番の決議案は、中共の臓器生体摘出の犯罪を厳しく非難するもので、中共に対して米国議会が行ったもので最も強烈なものとなります。特に、

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東証一部への指定替え銘柄だ。これはインサイダー情報だ！夏のレジャーにはカネがいくらあっても足りないもの。がっつり儲けて使って、日本経済をよくしましょう！

　今週は中盤までがBrexitでかかり切りになることでしょう。今回は、まだ日本では紹介されていない英国の最新の世論調査の結果もお伝えしています。
　
　英国がどうなるにせよ、日本の株式は売られすぎという印象もあります。今週もがっつり儲けてください。優良銘柄もできるだけ多く紹介しました。
　
　ただ情勢が流動的である事には変わりはなく、また何か大きな変化があれば、追ってお知らせします。
　
１．Brexitの行方
２．中長期的観点
３．今週の方針
４．個別銘柄