韓国で多発する騒音トラブル、「報復スピーカー」も登場

　販売側は、騒音トラブルの抗議に「報復スピーカー」を使うことは「法に抵触しない」とうたっている。だがこれは間違っている。東国大警察司法大学院のイ・ユンホ教授は「スピーカーからの騒音が日中45デシベル、夜間40デシベルを超え、隣人に被害を与えれば、軽犯罪処罰法に基づき10万ウォン（約9000円）以下の罰金または拘留などに処されることがある」と説明する。環境部（省に相当）が運営する生活騒音相談受け付けセンターによると、2012年から16年5月までに寄せられた騒音の苦情は1万6514件で、このうち15.8％に当たる2640件が下階の居住者による「報復騒音」に対する上階の居住者からの苦情だった。

　このほか、無線LAN「Wi－Fi（ワイファイ）」ルーターが使われることもある。Wi－Fiを検索するときに出てくるルーターの名前を「604号室、お前は人間か」「604号室の騒音迷惑」などとしておき、ほかの住人の目に留まるようにするのだ。また、上階の住人の電話番号を記した出前のビラをまき、注文の電話で苦しめる方法も一部のサイトで紹介されている。

　騒音トラブルの仕返しに対するネットでの反応はさまざまだ。「それほどのことをするとは、騒音の被害がどれだけ深刻なのか」と理解を示す意見もあるものの「目には目を歯には歯を、というやり方はあつれきを深めるだけ」といった意見が大半だ。2歳の息子を持つ会社員（29）は「エレベーターで会った下の階の人に笑いながら『お子さんが元気いっぱいのようですね』と言われて防音マットを敷いた。住人同士がコミュニケーションを取りながら解決していくのがベストだと思う」と話している。