平成２４年から２５年にかけて流行した風疹のため、心臓などに障害を負って生まれた「先天性風疹症候群」の子ども、４５人のうち１１人が１歳３か月までに死亡したことが国立感染症研究所などの調査で明らかになりました。
専門家は「風疹がもたらす影響は甚大で、ワクチンの接種を徹底して流行をなくすことが重要だ」と指摘しています。

風疹は、妊娠２０週くらいまでの女性が感染すると、生まれてくる子どもが耳や目、心臓などに障害が出る「先天性風疹症候群」になるおそれがあります。
平成２４年から２５年にかけて大人の間で流行した際には、全国で４５人の赤ちゃんが先天性風疹症候群と診断され、このうち４人は愛知県と三重県で生まれました。
国立感染症研究所などの研究グループは、その後の状況を把握するため、医療機関などの協力を得て追跡調査したところ、このうち１１人が心臓の疾患や肺炎、呼吸不全などが原因で、生後１歳３か月までに死亡していたことが分かりました。
また、先天性風疹症候群と診断された時の症状は、難聴が３０人、心臓の疾患が２６人、白内障が７人にみられたほか、肝臓や脳の障害など、さまざまな症状が出ていることも分かりました。
調査にあたった国立感染症研究所の砂川富正室長は「風疹がもたらす影響は甚大で、ワクチンの接種を徹底して、風疹の流行をなくすことが重要だ」と話しています。