感染症対策が試されている。南米ブラジルで８月に開くリオデジャネイロ五輪では、蚊が媒介するジカ熱に世界が身構える。日本ではジカ熱を含め２年前に国内感染者が約70年ぶりに出たデング熱への警戒が続く。抗生物質が効かない耐性菌も海外で問題になっている。国境を越えて広がる脅威に対して、備えは十分なのか。研究体制や国際協力の課題を検証する。
長崎大学の安田二朗教授の研究チームは７月から、ジカ熱の感染者が多いブラジルでジカウイルスを検出できる検査薬の評価試験に乗り出す。約２週間かけて血液や尿など約100検体で試す。
安田教授は「短時間で簡便に検査できる。感度も世界保健機関（ＷＨＯ）の基準を満たす。2016年度にも実用化したい」と意気込む。
現地で使う検査薬は独自に開発した。ジカウイルス特有の遺伝子だけを増やす物質を含む。バッテリー式の小型検出器の中でウイルスのＲＮＡ（リボ核酸）からＤＮＡを複製し、陽性かどうかを判定する。所要時間は20分程度という。
ジカ熱は妊婦が感染すると、小頭症の乳児が生まれる可能性がある。感染者をいち早く見つけるのが重要になる。感染した人が蚊に刺され、その蚊が別の人を刺してウイルスが広がるからだ。
症状は発熱や関節痛、頭痛などが表れる。優れた検査薬が病院にあれば、風邪と思って病院を訪れた人からも感染者を探し出せる。田中貴金属工業も短時間でジカウイルスを検出する試薬を開発した。金の微粒子にウイルスと反応する抗体を結合させる仕組みだ。
日本ではジカ熱を疑う症例が出た場合、衛生検査所などで血液や尿のウイルスの遺伝子を調べたり、ウイルスの感染で体内でできる抗体を調べたりしていた。遺伝子分析は高価な専用装置が必要で判定に数時間かかる。抗体検査は感度が劣る。
早期診断技術があっても安心はできない。ジカ熱もデング熱も大半の人は症状が出ないとされ、気づかずにウイルスをまき散らす恐れがある。
ジカ熱は３年ぐらい前は数カ国・地域で感染者が見つかる程度だったが、ＷＨＯによると、６月15日時点で60カ国・地域に広がった。日本では13～14年に海外で感染した患者が出始め、16年は海外で感染した患者が７人いた。デング熱も16年に日本で感染した報告はないが、海外滞在中の感染者は６月12日時点で145人と、15年の同時期の101人を上回る。
感染を防ぐために、世界中でワクチン開発が進む。ジカ熱のワクチンは、米イノビオ・ファーマシューティカルズなどが米国で今夏にも臨床試験を始める。国内でも日本脳炎ウイルスのワクチン技術を応用する検討がされている。ただ「実用化には早くて数年かかる」（国立感染症研究所の田島茂主任研究官）という。
感染症が猛威を振るう背景に、病気を媒介する蚊の攻勢がある。地球温暖化や空調機器の普及で、蚊にとって快適な環境が広がった。日本では、ジカ熱やデング熱を媒介するヒトスジシマカの生息域が北上している。
グローバル化も一因だ。海外にいるネッタイシマカが航空機や船に紛れ込み、日本に侵入するかもしれない。海外で流行する感染症が対岸の火事ではなくなった。
成田空港検疫所では、感染症の流行地域をたった航空機を中心に機内に蚊がいないか調べている。空港の全域で雨水枡（ます）など約850カ所にボウフラの成長を抑える薬剤をまいた。ワナもしかけた。国立感染症研究所でも１年を通じて毎週、都内の特定の場所を観察する。「蚊の数のピーク時期を把握すれば効果的な対策がとれる」と同研究所の沢辺京子部長は話す。
東南アジアでは蚊を特殊な細菌に感染させてデングウイルスの媒介を抑えるような試みもあるが、「細菌に感染した相当数の蚊を放つ必要があり、ハードルは高い」（沢辺部長）。感染症対策に切り札は無く、総合力で対抗する難しさがある。