スマートフォン（スマホ）向け液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が21日、定時株主総会後に開示した2016年３月期の有価証券報告書で、売上高に占める米アップル向けの比率が53.7％になったことがわかった。13年３月期の20.9％から、31.0％、41.8％と毎年10ポイント以上伸び、ついに５割を超えた。アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」頼みの売上構成が一層顕著になった格好だ。
「スマホ依存からの脱却」――。初代社長で15年６月に退任した大塚周一前社長、その後を継いだ本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の経営トップが何度も口にしてきた目標とは裏腹に“アップル依存度”は高まり続けている。
ｉＰｈｏｎｅが世界中で売れ続け、ＪＤＩからディスプレーを調達し続けてくれれば問題はない。しかし昨年末に風向きが急変。ｉＰｈｏｎｅの販売台数が減少に転じた。アップルは早ければ17年モデルから有機ＥＬパネルを採用する考えで、ディスプレーメーカー各社に通達している。現時点でスマホ向けの事業が液晶パネルに集中しているＪＤＩには逆風で、成長性が疑問視されて株価は低空飛行が続く。
21日の終値は182円と、１年前の株主総会の日の終値（505円）から大幅に下落。２年前の上場時の公募価格900円と比べて５分の１の水準で低迷している。
21日に都内で開いた株主総会では、出席者から無配や２期連続の最終赤字の責任を問う厳しい声が相次いだ。上場時に900円で同社株を購入したという男性株主（80）は「持ち続けたくはないが、売るに売れない株価水準」と諦め顔で話す。別の男性株主（72）は「スマホなど成熟市場で戦うのではなく、新分野開拓を急いでほしい」と注文を付けた。
株主総会の質疑応答では、株主の１人が「せめて公開価格の半分、450円に戻してほしい」と語った。株価を反転させるには、安定収益につながる車載ディスプレーなど新規事業の柱を早急に育てて市場に示す必要がある。（細川幸太郎）
