150億円ゲット!ハルク・ホーガンがSEX盗撮ビデオに怒りの訴訟で!!
米ゴシップサイト破綻で「報道の自由」論争も…
ウェブのゴシップサイトを運営する米国のゴーカー・メディアが、6月10日に連邦破産法11条の適用を申請し事実上破綻した。
日本でも人気の元プロレスラー、ハルク・ホーガン氏の性行為を隠し撮りしたビデオをサイトで公開しプライバシー侵害で訴えられ、1億4000万ドル(約150億円)もの損害賠償を命じられたためだ。
「自業自得」「因果応報」とも思えるが、シリコンバレーの著名な投資家が私怨(しえん)からゴーカーつぶしをもくろみ、背後でホーガンさんの訴訟を資金援助していたことが判明。
インターネットメディアの「報道の自由」をめぐる大論争に発展している。
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ゴーカー・メディアは2002年に、英紙フィナンシャル・タイムズの記者だったニック・デントン氏らがブログを掲載するサイトとしてスタートさせた。
「ゴーカー」「ギズモード」「ライフハッカー」といった芸能人らセレブやIT業界のゴシップを掲載するサイトを展開。
“タブーなし”の掲載方針で人気を集め、2010年には米アップルの発売前の新型iPhoneの全貌をすっぱ抜き、世界的に話題になったこともある。
一連の問題の発端は、2012年にゴーカーがホーガン氏の性行為を隠し撮りした約30分のビデオを入手し、これを1分40秒の映像に編集しサイトで公開したことだ。
海外メディアの報道によると、ホーガン氏は友人であるラジオ番組司会者から、自分の妻と性行為をするように勧められた。
この夫婦は互いに第三者と性行為をすることを認め合ったオープンマリッジの関係にあり、ホーガン氏は提案を受け入れた。
ところが、金目当てでホーガン氏をはめた夫婦によって隠し撮りされており、そのビデオをゴーカーが入手したという。
「大恥をかかされた」と激怒したホーガン氏は、プライバシー侵害で1億ドルの損害賠償を求めてゴーカー・メディアを提訴した。サイトで公開されたビデオはこれまでに約700万回も再生されている。
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その判決が今年3月に言い渡された。
内容は、損害賠償としてホーガン氏の要求を上回る1億1500万ドルに、同じようなことを繰り返させないための懲罰的損害賠償として2500万ドルを加算し、計1億4000万ドルもの支払いを命じるホーガン氏の“完全勝利”となった。
裁判でゴーカー側は、著名人のセックススキャンダルは一般市民の関心の高いニュースであり、ホーガン氏はこれまでも浮気などのセックスキャンダルを自ら披瀝(ひれき)していたと主張。
ビデオ公開は、米合衆国憲法修正第1条で保障されている「表現の自由」に基づく正当な報道であると訴えたが、まったく相手にされなかった。ゴーカー側は直ちに控訴した。
当初はさすがにゴーカー擁護の声は少なかったが、判決後、ホーガン氏の訴訟費用を援助していた大物投資家の存在が明るみに出たことで、雲行きが変わってきた。
援助者は、オンライン決済サービスのペイパルを共同創業し、フェイスブックへの初期投資などで30億ドルともいわれる巨万の富を築いたピーター・ティール氏。
ホーガン氏に1000万ドルを援助したとされる。かつてゴーカーに同性愛者であることを暴露されたことに恨みを持ち、敵視してきた。
これまで表に出ることはなかったが、ホーガン氏以外にもゴーカーを訴えている人を援助してきたという。
ホーガンさんの判決後、その存在が報じられると、複数のメディアに登場し援助の事実を認めた。
ティール氏はメディアとのインタビューで、
「多くの人々の人生を台無しにしてきた」
「公共の利益とは無関係に人をいじめることで人々の注目を集めるという極めて有害な手法だ」
などと激しく批判。援助については「復讐ではなく、抑止を狙ったものだ」と正当性を主張した。
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ティール氏の訴訟費用援助が奏功し、巨額の賠償金支払いを命じられたゴーカーは連邦破産法の適用を申請し事実上の破綻に追い込まれた。
ゴーカーの資産は最大1億ドルしかないのに対し、負債はホーガン氏への賠償金を含め最大5億ドルに上り、とても支払えないためだ。
ただ、ゴーカーはティール氏に白旗を揚げたわけではないようだ。破産申請後、米大手メディア企業、ジフ・デイビスにゴーカーなどのブランドと事業を売却することで合意したと発表。
さらにジフ・デイビスから当面の事業継続のため、2200万ドルの融資を受けることも裁判所から承認された。
破産申請したことで、資産の差し押さえも回避できるため、控訴審を争いながら事業を継続できる。
「ティールは何十億ドルもの資産を持っているかもしれないが、われわれのライターたちを黙らせることはできない。われわれのサイトは、新しい所有者のもとで繁栄を続け、われわれは法廷で勝つだろう」
ゴーカーの創業者で最高責任者のデントン氏は、ツイッターに声明を出し闘志満々だ。
控訴審は、ホーガン氏のプライバシー侵害などもはや関係なく、ティール氏vsデントン氏の全面戦争となりそうだ。
米国では、金に物を言わせて気にくわないネットメディアを葬り去ろうとするティール氏への批判が高まっている。
米メディアによると、ライターらが加盟する東部全米脚本家組合(WGAE)は、ティール氏が取締役を務めているフェイスブックに対し、同氏を解任するよう要求。
組合は声明で、
「ティール氏がゴーカーを廃業させるために、数十億ドルの資産から資金を提供したことに驚愕している。
気に入らないジャーナリズムを黙らせようとする人物は、多くの人たちにニュースを提供するポータルを運営するフェイスブックの取締役にふさわしくない」と主張した。
米アマゾンの創業者でであるジェフ・ベゾスCEO(最高経営責任者)も講演などで、ティール氏について「表現の自由を侵す行為」と厳しく批判している。
ベゾス氏は、
「米国は世界で最も表現の自由が保障されている。それは憲法によって保障されているからではなく、耳障りで不愉快な表現を許容する文化が根付いているからだ」
と語り、ゴシップサイトの“存在意義”も強調した。
アマゾンやベゾス氏は、これまでゴーカーのサイトで数々のゴシップを報じられてきただけに、その発言は説得力を持って受け止められている。
ティール氏の行為を許せば、ネットメディアが次々と葬られ、米国の自由の象徴である多様な表現が失われると、米国の心ある人たちは懸念しているわけだ。
それにしても、いくら有名人とはいえ、隠し撮りされた恥ずかしいビデオを公開することに「表現の自由」つまりは「報道の自由」の大儀があるとはとても思えない。米国というのは、何でもかんでも「自由」を大切にする国のようだ。(小塩史人)
㊟アメリカってすべてが凄いですね。上訴審もホーガンに勝ってほしいな。
で、その一割でも寄付してくれたら新党結成するんだが…あ、外国人からの献金は違法だわ。いや、いいアイディアがある!
緊急、拡希!裁判長執行猶予を!!生活保護調査「惨めになった」 利根川心中、三女初公判
緊急、拡希!裁判長執行猶予を!!生活保護調査「惨めになった」 利根川心中、三女初公判
朝日新聞 金子智彦
2016年6月21日07時05分
埼玉県深谷市の利根川で昨年11月、親子3人が車で入水し、認知症の母と体が不自由な父が死亡した無理心中事件で、
母への殺人罪と父の自殺を幇助(ほうじょ)した罪に問われた三女の無職波方(なみかた)敦子被告(47)=同市稲荷町北=の裁判員裁判の初公判が20日、さいたま地裁(松原里美裁判長)であった。
被告は起訴内容を認め、生活保護の受給に向けて市の調査を受けた際に「惨めになって死にたい気持ちが高まった」と述べた。
冒頭陳述によると、波方被告は病気で動けなくなった父の藤田慶秀(よしひで)さん(当時74)から事件の3日前に、
「あっちゃん、一緒に死んでくれるか」
と母ヨキさん(同81)との心中を持ちかけられたとされる。
波方被告は被告人質問で、その翌日、かねて相談していた生活保護の受給に向け、市職員と自宅で面接した際、家族状況や職を転々としてきた自らの生い立ちを話したことで死のうとする気持ちが強まったと説明。
生活保護で「お金の面は何とかなる」と考えていたが、父の病状悪化で悲観的になったと供述し、
「母だけ残しても可哀想だし、家族一緒じゃないと意味がないと父に言われた。一人生き残って申し訳ない」
と述べた。
検察側は「嫌がる母をおぼれさせるなど、犯行に主体的に関与した」と指摘。弁護側は「(新聞配達をして生計を支えるなど)頼りにしていた父の病気が悪化し、3人のバランスが崩れてしまった」などとして執行猶予付きの判決が相当と訴えた。
波方被告は昨年11月21日夜、車で利根川に入り、車内から川に連れ出した母をおぼれさせ殺害。父の自殺を手助けしたとされる。(金子智彦)
㊟あす判決、もう決まっているだろうが、執行猶予をお願いしたい。
筆者は涙もろいほうではないが、川崎の上村遼太くん殺害事件やこのような事件には涙が止まらない。
だからこそ「安楽死法」を急がねばならないんです。マスコミも安楽死をもっと取り上げろ!
裁判長、裁判官。どうかお願いです。暖かい心を見せてあげてください。お願いいたします。
何度も言う!!東電幹部は獄門!!「選挙妨害」と民進反発=法的措置も検討-東電事故報告書
時事ドットコムより
東京電力福島第1原発事故に関する同社の第三者検証委員会が公表した報告書をめぐり、事故当時、政権中枢にいた民進党幹部が激しく反発した。
枝野幸男幹事長は17日、福島市で記者団に「一方的に東電側の発言に基づいて推測している。私たちには何の協力要請もなかった」と指摘。
「この時期にこれだけ恣意(しい)的でいいかげんなものが出されると、選挙妨害の意図があったのではないかと疑わざるを得ない」と批判した。
菅元首相「私は指示せず」=東電事故報告書に反論
これに先立つ記者会見では、
「(当時官房長官だった)当職の信用を毀損(きそん)させかねない報告書を発表したことは著しく不適切だ。厳重に抗議する」
と述べ、法的措置も含めた対応を検討する考えを示した。
報告書は、当時の清水正孝社長が「首相官邸からの指示」として、「炉心溶融(メルトダウン)」との言葉を使わないよう社内に指示したとしている。
これに関し、枝野氏は「当時の菅直人首相と私から、いかなる場面においても『炉心溶融』という言葉を使わないよう指示、要請した事実はない」と否定した。
岡田克也代表も17日、神戸市内で記者団に「恐るべき報告書だ。根拠を示さず、何の裏取りもしていない」と批判した。
一方、菅義偉官房長官は17日の記者会見で、「今後も検証は続くと思っている。一層の事実解明に取り組んでもらいたい」と述べた。政府による新たな調査については、「考えていない」と否定した。(2016/06/17-21:08)
㊟枝野幹事長、菅直人元首相の怒りは理解できる。なぜこのタイミングでの第三者報告を発表したのか?
政治問題化するのは当然分かっていての発表は、枝野氏の言うように、自民党が不利な参議院選挙で有利な戦いを進める民進党への選挙妨害と受け取られて当然。
しかも、この第三者委員に舛添都知事を擁護し地獄へ落としたあのマムシの悪三(鈴木宗男命名)がいて、発言力が一番大きかったようだ。
ま、菅も枝野も好きじゃないが東電のあの幹部たち全員、市中引き回しの上、打ち首獄門にすべき。
あ、それから東電の副社長だった加納時雄は、自民党参議院議員だったんです。
加納氏は二期で引退した。その時、筆者の友人に、
「自民党は東電から金を引き出すのに私を担ぎ出した」
と嘆いたと。いま、思い出した。
あなたそっくりの娘を東電にゴリ入社させている石破茂くん、どうなってんだ?
ま、筆者も議員秘書当時、押しかける就職依頼には、まず郵政省(電電公社(現NTT)や郵便局)、テレビ局、電通。そして東電を起点に全国の電力会社に強引に押し込んだっけ。
そう、ビールのCMで、ライフジャケットを着てヨットのデッキに立ち「ビーバー純生!」とかやってた男も迫水議員の先輩秘書が電通に押し込んだんだ。
社員で入れたのにCMに出ているんで大笑い…となると筆者もワルよのう。
ふるさと納税の良否!!高所得者ほど恩恵受け、地方を疲弊させる?
朝日新聞を参考にします。
ふるさと納税は、国に納める所得税、住んでいる都道府県と市町村に納める住民税の一部を、自分が選んだ好みの自治体に寄付することができる制度だ。
これらの税金は所得に応じて課税されており、所得が多いほど減税対象となる寄付の上限額も膨らむ。
多くの自治体は、寄付額が多いほど豪華な返礼品を贈っている。上限額以下だと、自己負担の2千円を差し引いた残りが減税対象となる。
こうした仕組みのため、返礼品の価値が2千円以上なら、その分は寄付した人の「もうけ」となる。
会社員と専業主婦の妻の2人暮らしの場合、給与所得が500万円だと減税対象の上限は約5万円。給与所得が1億円だと上限は約430万円になる。
これを、2015年度に18億5500万円(全国12位)の寄付を集めた千葉県大多喜町にあてはめたらどうなるか。
同町は、寄付額の6~7割相当の町内で使える商品券「ふるさと感謝券」を贈っていた。7割だと、5万円の寄付で3万5千円、430万円で301万円相当の商品券が手に入り、町に登録した店で自由に買い物ができた。
寄付をたくさん集めている自治体は、豪華な返礼品が充実している
。高所得者の寄付を集めようと、ブランド肉など地域の特産品だけでなく、金券や家電製品などを加えて、豪華さを競うようになった結果だ。
返礼品競争の過熱を問題視した総務省は4月1日付の大臣通知で、ふるさと納税の趣旨に反する返礼品は取りやめるよう求めた。
同省は「豊かな地域社会の形成と住民の福祉の増進」に寄与することが本来の趣旨としており
(1)金銭に近いもの
(2)資産性の高いもの
(3)高額・返礼割合の高いものなどを対象に挙げた。
大多喜町は5月に「転売などを是正することが困難」として、商品券を取りやめると決めた。
だが、大臣通知に強制力はなく、群馬県渋川市や千葉県勝浦市などは、通知が出たにもかかわらず、市内で使える商品券を返礼品に加えた。
15年度の寄付額が38億2600万円(同2位)だった静岡県焼津市は「iPad」や「ニンテンドーDS」などが人気だった。
通知に挙げられた電気・電子機器だが、同市は「大臣通知には抵触しないと考えている」という。
市内の事業者が提供する家電や電気自転車などが人気の岡山県備前市は、4月からふるさと納税に専従する課を新設し、体制を拡充させた。
元総務相の片山善博・慶大教授は、
「ふるさと納税は高所得者ほど恩恵を受けるし、返礼品競争が過熱するほど自治体も疲弊していく」
と指摘する。
(杉浦幹治)
㊟この記事で自民党は片山善博氏を都知事候補に担ぎ出すことは無くなった。
なぜなら、ふるさと納税は、「実質総理は…よ」≪某新聞政治部記者≫と豪語するという、菅官房長官が考え出した自慢の地方再生への切り札である。
だが、これは片山氏だから言えること。現在、片山氏、都知事担ぎ出しの動きがはっきりしたら、筆者は全面に出て街頭演説をする決意だ。
若者の夢を砕く法を改正しろ!!奨学金を返せない 大学卒業から12年、生活の重荷に
<朝日新聞・石原孝、佐藤恵子、貞国聖子>
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大学卒業から12年。那覇市の食品会社員比嘉勝子さん(35)は、120万円以上が返済できていない。
4人きょうだいの一番上。琉球ガラス職人の父は収入が安定せず、母は夜勤のパートで体を壊した。高校と大学時代に奨学金を計380万円借りた。
社会人1年目にして、母や下のきょうだい2人を扶養する世帯主となった。
手取りの月給14万円は家賃や食費、妹や弟の学費で消えた。月2万1千円を奨学金の返済に充て、自由なお金は何もなかった。
「結婚とか出産とか、人生設計なんて考えられない」
4年後、低収入の場合の返済猶予の制度を知り、申し込んだ。ただ、それができるのも残り5年だ。
今年、一番下の妹が独り立ちし、母親も親戚の家に移った。給料が初めて自分のために使えるようになったが、それでも「将来の返済が不安」という。
愛知県の大学4年の女性(21)は就職活動中だ。大学4年間で奨学金を約400万円借りた。
エントリーシートを書き、企業を回る間も「返済できるんだろうか」との思いが浮かぶ。まだ就職先は決まっていない。「安心して学べるような制度ってないのかな」
■滞納32万人、計900億円
民間保険会社の試算では、子ども1人の幼稚園から大学卒業までの教育費は国公立の場合で約1300万円、私立だと2千万円を超える。
奨学金の約9割を担う日本学生支援機構の貸与型奨学金の利用者は134万人(2015年度)にのぼる。
14年度末時点の未返済者は約32万8千人で、滞納額は計約900億円。同年度に返済を求めて起こした訴訟は8495件で、10年前の146倍になった。月々の返済額は借りた額に応じて一律に決まるため、年収が低いと負担が重くなる。
そのため14年、卒業後の年収に応じて月々の返済額が決まる「所得連動返還型奨学金」を導入することが決まった。17年度に始まる。ただ返済が長期化し、利息が増える懸念はある。
返還不要の「給付型奨学金」については今年4月、文部科学省で議論が始まった。6月に閣議決定した「1億総活躍プラン」では、来年度の導入に向けた「検討項目」にとどまった。
国立教育政策研究所の浜中義隆・総括研究官は「低所得者への対策として給付型は一定の効果があるが、これまでの対策は急場しのぎの部分がある。教育税の導入など抜本的な議論が必要だ」と話す。(石原孝、佐藤恵子、貞国聖子)
㊟読者からも、
『給料を払っている中国人留学生の受け入れを止めて、自国の奨学金学生を救うのが先だろ!
の声が届いている。
文科省よ、この悲劇に近い現実を知っているのか!若者が夢も希望も失い、家族心中などしたら君らはどうする?
役人どもは「関係ありませんから」と平然だろう。君たちは私が厳しい発現をするんで怖がるが。。。
この現実をバカな政治家に突き付けなさい。ただし、難しい漢字、難しい言葉を使っちゃだめだぞ。
最近の議員も大臣さまも「漢字読めない、書けない」ジャニタレレベルが多いんだ。
先日の筆者の川柳・短歌にあったろ?
「オレ大臣 漢字読めぬの 当たり前
慶応卒たのも 親の顔」(伸ちんちん)
そう、この男、国交相のとき、国会答弁で泣きそうな顔して、
“目の当たり„
を
「メのあたりにしたんです!」
とやったんだ。よく見ててごめん。