国際スポーツ政治という“モラルなき世界” – 田崎健太（ノンフィクション作家）

東京五輪と2002年Ｗ杯は同じ構図？

衆院予算委で東京五輪招致を巡る疑惑についてＪＯＣの竹田恒和会長に質問する民進党の玉木雄一郎氏（共同通信社）

　5月中旬、二週間ほどの欧州出張から戻ると、携帯電話の留守番電話、メールに多くのメッセージが入っていた。そのほとんどが東京五輪招致への電通の関与についての問い合わせだった。

　２月に上梓した拙著『電通とFIFA 』（光文社新書）の中で、2002年ワールドカップ招致の際、電通はＩＳＬ社の株式売却益のうち約八億円を「ロビー活動費」に流用したと書いた。ＩＳＬ社とは、電通とアディダスが設立した、Ｗ杯、五輪、世界陸上などの大会のマーケティングを担当する企業であり、2001年5月に倒産している。

　今年５月、英国の「ガーディアン」紙が、ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）と東京五輪招致委員会がコンサルティング企業に２億２千万円を支払い、それが元ＩＯＣ委員に渡ったと報じた。介在したのは電通と関係があると思われる企業だった。これは2002年Ｗ杯招致で電通がＩＳＬ社を使ったのと同じ手法ではないかとではないか、というのだ。

　ぼくは、いわゆる〝コメント取材〟を受けるのが好きではない。自分が使わない言い回しに押し込まれ、予め作られた文脈にはめ込まれるため、本来の意図が伝わらないことが多いからだ。

　あまり気は進まなかったが、きちんと連絡をとってきた幾つかのメディアの取材は受けることにした。

裏金なしの招致活動は“武装した相手に素手で戦うようなもの”

　ぼくは90年代からＦＩＦＡを中心に国際スポーツ政治を取材してきた。この世界をきちんと理解するには、長い歴史と人間関係を踏まえなければならない。そうでなければ薄っぺらいものになる。やはり、多くのメディアが持ち出してきたのは、「ＪＯＣと招致委員会が、金を払って票を買ったことはけしからん、その手引きをした電通はもっとけしからん――」という、ありきたりな設計図だった。

　Ｗ杯、オリンピックといった世界的なスポーツイベントの開催地決定には多くの金が動いてきた。開催地決定の投票権を持っているのは清廉潔白な人間ばかりではない、中には何らかの見返りを要求する人間も含まれているからだ。

　直近の例で言えば、2022年Ｗ杯開催地が、サッカーの新興強国となりつつあるアメリカではなく、不毛の地、カタールとなったのは、明らかに不自然だった。今回報道された数字とは、一桁、いや二桁違った金が動いたことだろう。

　それが様々な利権の絡み合ったスポーツイベントの現状である。ロビー活動費――裏金を一切持たずに招致活動することは、マシンガンで武装した相手に素手で戦うようなものだ。 　この〝ロビー活動〟を日本は苦手にしてきた。

　国際スポーツ政治の主たる舞台は欧州であり、距離、言葉の壁がある。そして、その社会には濃厚な人間関係がある。

　どの人間が力を持っているのか、票をまとめることが出来るのか、そもそも誰の持っている情報が正しいのか――インナーサークルに入り込むには、〝顔〟が必要なのだ。

　今回、電通の人間の名前が取りざたされたが、こうした〝顔〟を持っているのは電通の中でも、ごく一部だけだ。そのため、ＪＯＣも招致委員会もそこに頼らざるを得なかった。

　また、日本は裏金を捻出するのが最も難しい国の一つでもある。電通は、株式上場前後から、コンプライアンス（法令遵守）に極めて厳格だった。『電通とＦＩＦＡ』に書いたように、ＩＳＬ社へ「ロビー活動費」を渡す際、当時の電通の会長は「使い方はＩＳＬ社に任せること」と釘を刺している。

　ロビー活動は必要ではあるが、それ〝ややこしい動き〟には踏み込むなということだ。