STAP細胞は組織ぐるみの不正にはなりえない性格の研究だった（撮影：ヒラオカスタジオ）
輝かしいノーベル賞受賞の一方で、科学者たちは時として「研究不正という暗い影を生み落としている」という。『研究不正 科学者の捏造（ねつぞう）、改竄（かいざん）、盗用』を書いた東京大学の黒木登志夫・名誉教授に、詳細を聞いた。
研究機関が競争社会に入ったという背景も…
──日本人が研究不正で「世界トップ」なのですか。
2014年まで11年間の撤回論文数のワーストワンは日本人、ワースト10に2人、30位内に5人も名を連ねている。撤回数を国別に見ると、いちばん多いのから順にインド、イラン、韓国、それから中国、日本、米国と続く。日本は捏造が多く、ほかの国は盗用が多い。また3分の1は間違いが理由。それも不名誉なことには違いない。
研究不正は2000年まで日本では目立つものはなかった。2000年に麻酔科医が摘発されて以降、次から次へと出てきている。撤回論文を俎上に載せたブログ「リトラクションウオッチ」によると、この麻酔科医の撤回した論文は20年間分で183を数え、世界一。ものすごい「才能」だ。何しろ英文で論文を仕上げ、一流ジャーナルの審査にパスする。しかも掲載されるにはその時々に何が問題テーマか理解していなければならない。実は世界にはそれができる人物はいっぱいいる。
──この本では42例が特筆されています。
データの改ざん、成果の捏造、盗用など、欧米や日本、中国、韓国などを揺るがした重大不正事例を抜き出した。
──なぜ日本で今世紀に入る前後から多くなったのですか。
大学、研究機関が経済的に苦しくなって、自らおカネを取ってこなければ研究ができない。任期が不安定化し、腰を落ち着けることも簡単にはできない。そういう研究の競争社会入りがバックにある。
この本に現れた不正は氷山の一角で、東芝の会計不正、フォルクスワーゲンや三菱自動車はじめ、企業にも社会一般にも不正はたくさん見られる。企業の場合は縦社会だから組織ぐるみになってしまう。大学や研究者は縛りが緩やかだから、むしろ一人ひとりが勝手にやっているところがある。