米国で広がる「原爆投下は誤り」　オバマ氏訪問を「核廃絶の一歩に」

　オバマ米大統領が広島市の訪問を決めた理由の一つが、原爆投下に対する米国民の意識の変化だ。「原爆が戦争を終わらせ、米兵の命を救った」と考える国民が多数派だが、近年は若い世代を中心に「原爆投下は誤り」と考える人が増えている。ニューヨークのコロンビア大で現代史を学んだジョナサン・ナフマンさん（２３）もその一人。「世界が核廃絶に歩み出す出発点になればいい」と訴える。　（ニューヨーク・北島忠輔、写真も）

　ナフマンさんは中学校や高校で「原爆投下は日本軍による真珠湾攻撃への報い。戦争を終わらせるのに必要だった」と習った。疑問を抱くようになったのは大学に入ってからだった。

　講義の中で、原爆投下の是非について支持派、反対派に分かれて議論した。日本が降伏を検討していたことや、多くの一般市民が犠牲になり、放射線被害が続いたことを聞き、「学校で習ったのは一面的だった」と感じたという。

　「歴史を学ぶうちに疑いが強まった」とナフマンさん。「当時のトルーマン大統領には、ほかの選択肢がなかったかもしれない。しかし、少なくとも軍事的には原爆投下は必要なかった」。今はそう確信する。

　友人たちの多くも、原爆投下に懐疑的だ。「戦争を知らない世代が増え、原爆が家族を救ってくれたという意識が薄まっている。逆に核兵器が世界を不安定にしているという認識が広がっている」と指摘する。

　オバマ氏の広島訪問は「論争を招く謝罪よりも、核時代の扉を開けた国の大統領が被爆地で核兵器が招く悲惨さを訴えることが重要」と歓迎する。だが「扉を閉めるのは、開けるより難しい」とも。ナフマンさんも七月に広島へ行く。「爆心地で核兵器と命について考えたい」と話している。