「芸能活動、実は…」被害女性が実態語る

参議院議員会館でシンポ　ビデオ・メッセージ通じて

　芸能活動などの契約など結んだ女性が、アダルトビデオへの出演を強要される被害を考えるシンポジウムが２６日、参議院議員会館（東京・千代田区）で開かれた。会場では被害女性がビデオ・メッセージを通じ、被害の実態を詳細に語った。

　ＮＰＯ法人「人身取引被害者サポートセンターライトハウス」（東京都）によると、アダルトビデオ出演に関する相談は２０１３年から今年４月末までに計１２０件。出演時の年齢は８割が１８〜２５歳だった。

　アダルトビデオと知らされずに撮影され、撮影後に契約を強要されたり、出演を拒否したら高額な違約金が発生すると言われたケースもあったという。

　主催した人権団体「ヒューマンライツ・ナウ」（ＨＲＮ）の伊藤和子事務局長は「一人で抱え込まないで弁護士や専門機関に相談してほしい」などと訴えた。【丹治重人】