副題：(^皿^)、ね(笑)。

東京市場は、連日の「サイテー更新」、つまりは売買代金が５月に入ってから２兆円を割る日が多くなったり、連日にわたり売買代金最低を更新。また売買高そのものも今年最低を記録。またおまけではないでしょうが昨日２５日には日中の変動幅までもが、高低差が今年最低を記録するなど、極端な見送り症状に襲われていました。

こんにちは。元地方公務員ＸＸです。
　熊本地震で被災された皆様にお見舞い申しあげます。また亡くなられた方のご冥福をお祈りします。
　地震の余震がなかなか収束しない現状、また震源が北東や南西に伸びているという状況を見て、とても心配しています。
　避難も長期化して様々な課題が出てきています。前回の記事と少し重なりますが、状況が長期化した際に役所サイドが頭を抱えることを分かりやすくお話しできればと思います。
　それでは、始めましょう。

　インテリジェンスの世界というのは、ジグソーパズルとよく似ています。しかし、全てのピースが手元に有るわけではなく、他のパズルのピースが紛れ込んでいることもしばしばです。しかし、一旦いくつかのピースから全体像が推測できれば、未知の部分もある程度推定できるという営為なのです。
　
　地震の発生の仕方を、このインテリジェンスの方法で考察すればどうなるでしょうか。その結果は、予想外かつ奇想天外な仮説でした。この仮説に基づけば、地震予知に失敗しても、その被害は最小限にとどめることが出来るでしょう。今回の情報は、従来の地震の解説本などとは異なり、抜本的に読者の皆様の地震観を変えてしまうことでしょう。
１．地震の被害の回避方法
２．地震予知が外れる理由
３．東京都は大震災を回避できるのか
４．今回のまとめ

副題：出た！今年サイショー(日中値幅は今年最小)

いま気になることは何かと問われたときに、金融畑に生息している人間ならば本来なら「伊勢志摩サミット」と言うべきなのでしょうが、果たしてそうか？本日のテレビ株番組では言及していましたが、「サミットが過去、株価動向に影響を与えたことはない」「よって、サミットの結果を待ちたい、は言い訳にすぎない」「売っていいか買っていいかわからない人が都合よくサミットを持ち出しているだけ」は、まさに名言の明言。口下手のMASAKIの代わりに見事に言い切ってくれたなあと感動しました(笑)。

サミット明けのマーケットには期待したいのですが、なかなかそううまくいきそうにありません。英国のEU離脱、ギリシャ債務問題以外にもこれだけ問題があれば、改めてマーケットに対する見方を改めなければならないでしょ。「そろそろ」ですよ。
１．原油価格について
２．資源価格
３．中国の景気見通し
４．アメリカへの影響
５．ドイツ経済の状況

5人が死亡した「焼肉酒家えびす」のユッケ集団食中毒事件（2011年4月）で、富山地検は5月19日、業務上過失致死傷容疑で書類送検された運営会社フーズ・フォーラス（特別清算中）の元社長（47）と、ユッケ用生肉を納入した大和屋商店（東京都）で出荷を統括していた元役員（41）について、嫌疑不十分で不起訴処分とした。
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051900929&g=soc

腸管出血性大腸菌O-111による食中毒を引き起こしたフーズ・フォーラスのＫ元社長（本文中にて実名は記載）は、事件直後の記者会見で「生食用の牛肉はありません！」と大声を張り上げるなどして、生食用の牛肉についての基準を作らない厚労省の責任を指摘しつつ、加熱用の牛肉を生で提供するのが業界の常識であるとの主張をした。Ｋ元社長は会見中に報道陣の前で土下座をしたが、「パフォーマンス」とのバッシングを浴びた。

今回はその刑事責任については問われないことがほぼ確定したというわけだ。このＫ元社長、その後の動向については様々な噂がネット上で飛び交っているのだが、思わぬ場所で思わぬ仕事をしながら再起を目指しているという。当サイト独自の取材源から他では知ることのできない話をお伝えしよう。

果たして、Sell in May は存在したのでしょうか。4月までのフェイクマーケットで「売り」が霞んでしまったというのが本当のところでしょう。
　現在のマーケットを支えているのは、商品市況，特に原油価格の上昇です。これのお陰でアメリカの金融機関も破綻をぎりぎりのところで破産を免れているわけです。逆に言えば、原油価格が崩れればどうなるかは、容易に想像できるというものでしょう。
　話は変わるのですが(笑）、いまシンガポール沖にはある種の船が大挙して停泊しているようです。これらの船は一体何をしているのでしょうか（爆！）。
　というわけで今週も始めましょうか。今週の目玉はサミットです。少なくともサミットを終えるまでは、相場は一定方向に向かうでしょう。
１．シンガポール沖には・・・
２．ソロスの動向
３．順番の整理
４．今週のマーケットの概況
５．個別銘柄
６．外国為替

最近の懸念は、対ロ交渉がうまく進むのかどうかです。安倍首相は、ロシアに対する経済支援を先行させるつもりなのではないでしょうか。そうなれば、日本国に対する背信でしょう。本コラムでは確かに，対ロ交渉のメリットについて力説してきましたが、現在のヨーロッパの状況を見る限り、水面下での動きが慌ただしくなってきました。率直にいってNATOとロシアの戦争はもういつ起こってもおかしくないのです。
　その意味で、安倍首相とプーチン大統領の交渉に関してもそろそろ決断の時が迫っているように思えます。昨年メルケル首相から持ち出されていたNATO参加というオプションも真剣に考慮しなければならないのではないでしょうか。
［隠されたアジェンダ］
［オバマ大統領の広島訪問］
［北朝鮮を巡る米中］
［日本・ベトナム］
［テロの脅威］
［リビア］
［サイクスピコ条約100周年］
［英国］
［台湾］

　このところプーチンの西ヨーロッパ諸国に対する工作が激しくなっています。対象はメルケル首相を初め、英国、オランダ、フランスと多岐にわたっています。このプーチンによる工作が成功すれば、ヨーロッパでのドイツを中心とする権力構造は完全に覆ることでしょう。
　
　現在のマーケットでは、英国はEUに残留するという意見が主流です。しかし、このプーチンの動きを知ってもなお英国はEUを離脱しないといえるでしょうか。ひょっとするとドラマチックな展開が待ち受けているかも知れません。
　
１．リサ事件
２．ロシアのプロパガンダ攻勢
３．各国への影響
４．ロシアの手口
５．日ロ交渉への影響

　このところプーチンの西ヨーロッパ諸国に対する工作が激しくなっています。対象はメルケル首相を初め、英国、オランダ、フランスと多岐にわたっています。このプーチンによる工作が成功すれば、ヨーロッパでのドイツを中心とする権力構造は完全に覆ることでしょう。
　
　現在のマーケットでは、英国はEUに残留するという意見が主流です。しかし、このプーチンの動きを知ってもなお英国はEUを離脱しないといえるでしょうか。ひょっとするとドラマチックな展開が待ち受けているかも知れません。
１．リサ事件
２．ロシアのプロパガンダ攻勢
３．各国への影響
４．ロシアの手口
５．日ロ交渉への影響

説明のしようがない書類。
ホンモノであるかどうか、わからない。
でも、公証人のはんこまでついてあるし・・・

2011年の東日本震災に続き、熊本の地震も大きな被害を引き起こしました。ここでは、地震予知というよりは地震のリスクをどのようにして把握し，回避するかに焦点を合わせて解説したいと思います。
　
１．地震予知は何のためにあるのか
２．自分の住んでいる場所は安全か
３．素人でも確認できる方法

なんかあちこちで噂になっているので書いておく。だが、名前をズバリ書くことはしない。うちのサイトをよくわかってる方のみ、お買い上げください。
問いあわせには一切応じません！ご了承のほど！！！
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【続報】大物俳優X、逮捕カウント情報について

　発端は清原和博である。それが警察、そして週刊誌へと渡ったという話だ。現在判決公判を待つ清原だが、取調中に「自分以外の薬物使用者」について語っていたと、逮捕当初から言われている。「大物司会者」というのは、少し前に番組共演したあのアイドルのことだが、今回は「大物俳優X」。その人物の背景からあくまで断定はしないでおくが、聡明な本サイト読者であれば確実に理解できるはずだ。

＊本情報は、マスコミであれば「なーんだ」と思う話かもしれませんが、「え？あそこが？」と思う情報でもあります。そのため値段を高く設定しております。正直なところ、うちの情報をあちこちにばらまかれると当局がうるさいので、高くしとけばそんなに買わないだろう＝流通しないだろうという目論見です（笑）
　
　そのため、この情報料を冗談で笑い飛ばせる方以外の購入はお断りします。誤って購入されてもポイントの返還等には応じられませんのでご注意ください。
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完全に当局に狙われている人物がいる。薬物犯だと言うから香ばしい。

自分にも言えることだが最近「必死さ」が足りないような気がする。「こいつめゆるさん」と思うようなこともなくやたらと達観してしまっているからだ。
　
　昨今の報道で、東京知事の舛添がたたかれている。
　しかしわたしにしてみれば、「舛添が悪い奴だ」と報道でいくら”帰化され”、もとい、聞かされたところで、

　今月に入ってメキシコペソが対ドルで下落しており、確かにトルコやブラジル、南アフリカなど所謂高金利通貨国で政情不安で通貨が売られる傾向があるにはありますが、メキシコはそうでも無いとの認識です。
　
　また最近の原油高の動きからメキシコ買いになっても良さそうです。現状では確固としたデータはありませんが、トランプ大統領の誕生を織り込む形でメキシコ売りになっているとの分析もあります。本日は米大統領選に関して考察して行きます。米大統領選に関しては「自由貿易に暗雲、通貨安競争への波及」が相場的な解釈でしょう。
　
　以下3点を中心に考察して行きます。

　企業の決算もそろってきましたが、円高のダメージは大きかったようです。それでも、円高が有利に働く銘柄もあるわけで、銘柄の選択がますます重要になっています。
　今週は、日本政府の景気対策を睨んだ動きになるでしょう。したがって、1000円台の下げは可能性が低いですが、かといって大幅に上昇することも期待できません。ですから、慎重にトレードする必要があります。
　ただ、G7後には政府の景気対策が発表されますから、それを狙って買いから入るのが今週の戦略といえるのではないでしょうか。
　
１．ドイツ銀行
２．量的緩和の効果
３．今週のマーケットの概況
４．ズバリ上がる銘柄下げる銘柄
５．外国為替

　ここに来てトランプ候補の勢いが止まりません。世論調査でもついにヒラリーに並ぶようになりました。これは、トランプ本人の力と言うよりもアメリカ国内政治での諸官庁も巻き込んだ一大権力闘争の結果なのです。表面には現れていませんが、中国と同様にアメリカも激しいつばぜり合いが行われている最中なのです。
　
　一方で、今回の大統領選は、中国の運命にも多大な影響を与えます。トランプ候補の勝利は、中国にとって有利に働きそうです。
　
［トランプの動き］
［アメリカでも始まった権力闘争］
［中国は米大統領選をどう見るのか］
［イスラム国の終焉］
［ロシア］
［中国の反撃］
［イラン］
　　

　もう、「中国バブルの崩壊」などと言っているようでは時代遅れなのかも知れません。ついに中南海で権力闘争が始まりました。その権力闘争が，公式メディアを通じて報道されています（日本のメディアは気がついていませんが（笑））。中国も、いよいよ大乱の時代に入ったように見えます。

　しかし、その一方で、従来の腐敗撲滅を名目にした幹部の追い落とし、軍事力の誇示は変わりません。中国には，これまで以上に目が離せなくなったという気がします。
　
１．中国経済
２．習近平と李克強の権力闘争
３．香港
４．台湾への恫喝
５．張昆生の司法送致

先日の日経にもありましたが、国際商品市場で独立系の資源商社が急成長しています。特に焦点となるのは原油価格です。今回は原油価格の今後の動向を様々な側面から考察してみました。今後の原油価格の変動によっては、瞬殺される世界的大企業も出てきそうです。
１．世界最大の仕手戦
２．新たな石油の盟主
３．OPECの見方
４．地に足のついた見方とは
５．今後の投資戦略