高層マンションに住んでて平気！？思わぬ落とし穴が…
◇建築業界内でまことしやかに囁かれる高層建築物の危険性…
この記事を読まれている方は、おそらく高層マンションに住んでいる方、もしくはこれから入居を考えている方がメインだと思います。都内の一等地にそびえる富の象徴ともいえる高層マンションは、業界内では危険性をはらむ存在として認知されています。そんな高層マンションが抱える問題を考察してみたいと思います。
◇高層マンションってどんなもの
日本国民のイメージで高層マンションは憧れの対象です。駅前再開発により新しいビルが建てられるとそのシンボリックな姿に注目が集まり、いつか住んでみたいと感じる方も多いのではないでしょうか。
そもそも、高層マンションとは一般的にどのようなものなのでしょうか。
タワーマンションという用語自体に法的な基準はなく、階数による定義などもありません。
しかし、建築基準法や消防法などでは、31ｍ、60ｍ、100ｍと、建物の高さによって異なる基準が設けられています。
一般的には、このうち高さ60m以上の建物が超高層建築物とする考え方が広まっており、これに該当する住居用建築物をタワーマンションと呼んでいます。 高さ60ｍ以上のマンションは、階数にするとだいたい20階建て以上になります。
つまり、「タワーマンションとは、高さ60m以上、階数でおよそ20階建て以上の住居用建築物である」と考えてよいでしょう。
引用元：http://www.nomu.com/tower/guide/001.html
引用記事にもある通り、高層マンション（タワーマンション）は60m以上のマンションを指すことが一般的です。法的にな定義としては、建築基準法第20条第1号に定められている高さ60mを超える建築物を指します。
◇耐震性に難あり！？長周期地震の脅威
東日本大震災で都内の高層建築物が水平にゆらゆらと揺すられる映像は衝撃的でした。今までそれほど大きな震災を経験しなかった高層建築物が初めて大きな震災に直面した瞬間といえるでしょう。震源から離れた東京でなぜあのような揺れ方をしたのでしょうか。分かりやすく解説します。
建築物に限らず、物質にはそのもの自体が持つ揺らしやすさのようなものがあります。これを「固有周期」と言い、どのような周期で揺らせば大きく揺れるのかを示します。物質は硬ければ揺れにくいというわけではないのです。
ここがややこしいのですが、下の図を見てください。AとBの長さと太さが等しい棒があり、それぞれ異なる物質で出来ています。Aのほうが硬く、Bのほうがやわらかいと仮定します。
柔らかいほうが揺れやすいに決まっていると考える方もいるかもしれません。確かにゆっさゆっさとゆっくり揺することでBの棒は大きく揺れるでしょう。しかし、とても早い周期で揺らすとAのほうが揺れてしまうのです。イメージとしては音叉を揺すっても音はなりませんが、素早くたたくと大きく共振して音が出るのです。
物質にはそれ自体が持つ大きく共振してしまう固有周期があるのです。言うまでもなく建築物も、この固有周期を持ちます。ひとえに建築物といっても、それぞれ揺れやすい地震と揺れにくい地震があるということです。戸建住宅が壊れても高層建築物が壊れないのは、高層建築物のほうが耐震性に優れるからだと単純には言えないのです。用途や高さなど条件が違えば、想定する地震は全く別のものなのですから。
それでは、高層建築物にとって揺れやすい地震とはどんなものなのでしょうか。それは他でもない、「長周期地震」です。ゆっさゆっさと揺すられるような周期の長い地震に高層建築物は耐えられるのでしょうか。
◇構造計算は机上の空論！？本当に安全といえるのか
建築業界に属さない一般の方は、構造計算がどのように行われているか分かり得ないところがあります。更に、建築物の設計は分業で行われていることがほとんどであるため、一級建築士免許を持っている設計者であっても構造計算を行える設計者は全員ではありません。むしろ、少ないと思います。
そして、構造計算とは未曾有の災害に対して非常に脆弱な一面を持ちます。その原因は、構造計算はあくまでも設計者が想定する仮定の上で安全と判断されたにすぎないということです。つまり、設計者が想定した地震や風などの力を超えた自然災害が起きれば建築物がどうなるかは誰にも分かりません。
高層建築物の構造計算は、告示によって定められた地震波と、その地域で起こりうる地震の特徴をふまえて作成される地震波によりプログラム上で検討されます。言い換えると、先ほど申し上げた設計者の想定でその耐震性が決定されてしまうのです。
現状では未知の自然災害に対して対策は不可能であり、実際に起きてしまった自然災害による被害を分析・考察して対策を立てるという、後手後手の対応しか出来ないのです。そのような状況下で設計された建築物を安全と言えるでしょうか。
日本はすでに活動期に突入済！高まる地震発生リスク！！
東日本大震災発生前後を比較すると、日本では地震発生のリスクが100倍以上になったとも言われています。東海・東南海・南海トラフと大地震発生が想定されている中で、大きく取り上げられることのなかった熊本県を震源とする熊本地震が起きてしまいました。日本のどこにいても地震発生のリスクは常にあると考えるべきでしょう。
自然災害とは常に想定をはるかに超える現象であり、それらに対しての対策は人任せにしてはならないです。現在被害のないものが安全・安心とは限らないのです。
まとめ
本記事では、現状高層マンションの危険性を以下のように考えています。
・建築物にはそれぞれ揺れやすい地震がある
・未知の震災に対する建築物の安全性は設計者にも分からない
・高層建築物にとって脅威となる長周期地震の存在
・日本は地震活動期に突入しており日本中どこでも地震発生の可能性あり
