名古屋ボストン美術館（名古屋市中区）を運営する公益財団法人「名古屋国際芸術文化交流財団」は、２５日の理事会で、展示品を借り受けている米・ボストン美術館との契約を２０１９年３月末以降は更新しないことを決めた。契約切れに伴い、財政難が続いていた名古屋ボストン美術館は１９年春に閉館する。美術館が入居するビルを管理する名古屋市は今後、施設の活用方法を検討する。

　入場料収入や財団の資金運用益が想定を下回り、多額の運営費を安定的に確保することが困難だと判断した。閉館する１８年度末までに、地元財界の寄付金１１０億円に加え、愛知県と名古屋市が拠出した３０億円の基金のうち、２０億円を使い切る見通し。記者会見した財団の古角保評議員会長（三菱東京ＵＦＪ銀行顧問）は「財界や県市から、これ以上の財政的な支援は望めない」と説明した。

　名古屋ボストン美術館は地元財界が誘致活動を主導し、１９９９年４月に金山総合駅南口の金山南ビルに開館した。自前の収蔵品を持たず、２０年契約で米・ボストン美術館から借り受けた印象派の絵画や浮世絵などを展示。入場者数は年間３３万人を見込み、初年度は５７万人に達したが、２年目以降は１０万〜２０万人前後で低迷が続いた。

　年間の赤字額は０８年度までの１０年間が平均７億円強、米の美術館に支払う寄付金を減らした０９年度以降でも平均５億円強だった。巨額の赤字が続いた原因を、古角氏は「年間２億〜３億円を見込んだ基金の運用益が、金利の低下で３千万円程度になった。入場者が増えるよう魅力的な展示を企画したが、各地で素晴らしい美術展が開かれる中で競合した」と説明した。

　閉館後の施設活用について名古屋市の担当者は「白紙」とした上で、新たな美術館の誘致にこだわらず「集客力のある施設を呼び込みたい」としている。

（中日新聞）