戦争犯罪国はアメリカだった! ─ 英国人ジャーナリストが明かす東京裁判70年の虚妄 単行本(ソフトカバー) – 2016/4/21
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商品の説明
内容紹介
生前の三島由紀夫と最も親しかった英国ジャーナリストによる
日本人への覚醒を促す魂のメッセージ!
生前著者と親交のあった三島由紀夫が自決の場を
軍事法廷が開かれた市ヶ谷にした理由
真のA級戦犯は、東條でなく、ルーズベルト・チャーチル・スターリン
欧米の侵略に立ち向かうために立ち上がった大東亜戦争
《著者からのメッセージ》
今年は、市ヶ谷で極東国際軍事法廷が行われてから70 年の節目にあたる。
私は日本国民が、東京裁判の虚妄に目覚め、史実と正義の声を上げてくれることに、期待している。
日本人が、そう思わないことには、日本の名誉が回復されることは無い。
※本書の内容紹介動画がyoutubeに2本あります。
出版社からのコメント
「おわりに」より抜粋
日本軍が残虐行為を行ったとか、大虐殺をしたとか、婦女子を凌辱したなど、でたらめである。
皇軍は、天皇の名誉を犯すことがないように、国際法を遵守して戦った。
国際法をまったく無視して大虐殺を実行したのは、米国だ。
戦争犯罪を問題にするなら、犯罪国家は米国であって日本ではない。
米国の戦闘に於ける国際法違反をさらにドラマチックな芝居にしたのが、東京裁判だった。
東京裁判そのものが、国際法違反の復讐でしかなかった。
しかし、占領軍がWGIPによって、日本が戦争犯罪国家であると、日本人を洗脳した。
さらに、メディアに一切の批判をさせないように、戦前よりはるかに厳しい言論統制を行った。
こうした占領政策によって、日本のメディアも国民も、まるで日本が戦争犯罪をしたかのように、思い込まされている。
真実は真逆だ。
世界を侵略してきたのは欧米列強で、世界中で大虐殺を実行してきた。
「最後の砦」として残されていたのが日本だった。
日本が自衛戦に打って出たのは、国際法に照らしてもまったく正当な行為である。
今年は、東京裁判開廷から七十年目の節目の年を迎える。
日本の最大の問題は、日本人が米国による洗脳を自覚することができないことだ。
「日本は戦争犯罪をした」とか、「侵略戦争を起こした犯罪国家だ」などというまったくの虚偽を、真実であると思い込んでいる。
日本人は、この無明から覚醒せねばならない。
日本人は立派な民族である。
日本は、戦争犯罪国家などではない。
その誇りを取り戻し、いわれなき日本人の父祖に対する名誉毀損を打破することだ。
三島由紀夫は、そのことを魂から訴えようとして、東京裁判が行われたその場所で、自決をしたのだ。
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