副題：あわや！今年サイテー、これはなんとか免れたが(最低に近い売買代金、最低に近い売買高)
習慣ベースでは最低記録

昨日の当欄では、「ねじれ、歪みがちょっとキツイかな!?」としておきましたが、どの辺りにそれがあるのかをまず書いておきますね。

例年、SELL IN MAY を気にしながらの五月相場ですが、過去何年かに遡ってこれが当たってたハズレてた、という論議もなんだか不毛ですよね。奇しくも米国市場はそのの雰囲気が出てきたが、東京市場は堅調、違う！とする意見も出ていましたね。また、過去は過去ですから、それこそそれ以上でもそれ以下でもないわけで、「ああ、そうですか」とするしかないわけです。

問題と言うか、大事なことはやはり「今年はどうなんだ？」に尽きるわけですからね。

なんかあちこちで噂になっているので書いておく。だが、名前をズバリ書くことはしない。うちのサイトをよくわかってる方のみ、お買い上げください。
問いあわせには一切応じません！ご了承のほど！！！
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【続報】大物俳優X、逮捕カウント情報について

　発端は清原和博である。それが警察、そして週刊誌へと渡ったという話だ。現在判決公判を待つ清原だが、取調中に「自分以外の薬物使用者」について語っていたと、逮捕当初から言われている。「大物司会者」というのは、少し前に番組共演したあのアイドルのことだが、今回は「大物俳優X」。その人物の背景からあくまで断定はしないでおくが、聡明な本サイト読者であれば確実に理解できるはずだ。

＊本情報は、マスコミであれば「なーんだ」と思う話かもしれませんが、「え？あそこが？」と思う情報でもあります。そのため値段を高く設定しております。正直なところ、うちの情報をあちこちにばらまかれると当局がうるさいので、高くしとけばそんなに買わないだろう＝流通しないだろうという目論見です（笑）
　
　そのため、この情報料を冗談で笑い飛ばせる方以外の購入はお断りします。誤って購入されてもポイントの返還等には応じられませんのでご注意ください。
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完全に当局に狙われている人物がいる。薬物犯だと言うから香ばしい。

自分にも言えることだが最近「必死さ」が足りないような気がする。「こいつめゆるさん」と思うようなこともなくやたらと達観してしまっているからだ。
　
　昨今の報道で、東京知事の舛添がたたかれている。
　しかしわたしにしてみれば、「舛添が悪い奴だ」と報道でいくら”帰化され”、もとい、聞かされたところで、

　今月に入ってメキシコペソが対ドルで下落しており、確かにトルコやブラジル、南アフリカなど所謂高金利通貨国で政情不安で通貨が売られる傾向があるにはありますが、メキシコはそうでも無いとの認識です。
　
　また最近の原油高の動きからメキシコ買いになっても良さそうです。現状では確固としたデータはありませんが、トランプ大統領の誕生を織り込む形でメキシコ売りになっているとの分析もあります。本日は米大統領選に関して考察して行きます。米大統領選に関しては「自由貿易に暗雲、通貨安競争への波及」が相場的な解釈でしょう。
　
　以下3点を中心に考察して行きます。

　企業の決算もそろってきましたが、円高のダメージは大きかったようです。それでも、円高が有利に働く銘柄もあるわけで、銘柄の選択がますます重要になっています。
　今週は、日本政府の景気対策を睨んだ動きになるでしょう。したがって、1000円台の下げは可能性が低いですが、かといって大幅に上昇することも期待できません。ですから、慎重にトレードする必要があります。
　ただ、G7後には政府の景気対策が発表されますから、それを狙って買いから入るのが今週の戦略といえるのではないでしょうか。
　
１．ドイツ銀行
２．量的緩和の効果
３．今週のマーケットの概況
４．ズバリ上がる銘柄下げる銘柄
５．外国為替

　ここに来てトランプ候補の勢いが止まりません。世論調査でもついにヒラリーに並ぶようになりました。これは、トランプ本人の力と言うよりもアメリカ国内政治での諸官庁も巻き込んだ一大権力闘争の結果なのです。表面には現れていませんが、中国と同様にアメリカも激しいつばぜり合いが行われている最中なのです。
　
　一方で、今回の大統領選は、中国の運命にも多大な影響を与えます。トランプ候補の勝利は、中国にとって有利に働きそうです。
　
［トランプの動き］
［アメリカでも始まった権力闘争］
［中国は米大統領選をどう見るのか］
［イスラム国の終焉］
［ロシア］
［中国の反撃］
［イラン］
　　

　もう、「中国バブルの崩壊」などと言っているようでは時代遅れなのかも知れません。ついに中南海で権力闘争が始まりました。その権力闘争が，公式メディアを通じて報道されています（日本のメディアは気がついていませんが（笑））。中国も、いよいよ大乱の時代に入ったように見えます。

　しかし、その一方で、従来の腐敗撲滅を名目にした幹部の追い落とし、軍事力の誇示は変わりません。中国には，これまで以上に目が離せなくなったという気がします。
　
１．中国経済
２．習近平と李克強の権力闘争
３．香港
４．台湾への恫喝
５．張昆生の司法送致

先日の日経にもありましたが、国際商品市場で独立系の資源商社が急成長しています。特に焦点となるのは原油価格です。今回は原油価格の今後の動向を様々な側面から考察してみました。今後の原油価格の変動によっては、瞬殺される世界的大企業も出てきそうです。
１．世界最大の仕手戦
２．新たな石油の盟主
３．OPECの見方
４．地に足のついた見方とは
５．今後の投資戦略

約1000名くらいの方がお読みになっているキチガイトーク。
「謎の大学教授シニアオフィサー」
「神社訪問好きの神吉」
「神だと言い出すキチガイ二階堂」
がお送りするキチガイ座談会。あくまでもキチガイ3人の座談会ですから！
今回は、約５万字のボリュームでお送りします。誰も知らない変な情報がいくつかあるかも。
　
（もう、会話はむちゃくちゃです。会話中、ばらばらでまとまって無く突然話題が変わったりしますが「キチガイ」なのでお許しください！）

＊今回のキチガイトークは切るところが多いね。さすがに言えないこととかたくさんありました。まぁ、1000人くらいなら気づかれないかもしれないけど。まさかここを情報機関が見てるとも思えないからいいかもしれないのですが、48万字のモノを約10分の1の5万字ににしているのでわからないところがあるかもしれませんがそれはご愛敬。
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二階堂：いやぁ、花粉すごい。やはり3月後半はバンバン薬飲んでてもかなり来るね

シニアオフィサー：一日じゅうかかってやっと復旧。携帯替えたんです。一年に一度捨てちゃう。面倒なつながりできるから。フェースブックは、私の昔のニックネーム知っている奴じゃないとわからない。一人で書いて、一人で読んでるだけ。
それにしても甘利の話はひどいなあ。まあ朝日も断末魔だな。強制終了させるようなスキャンダル作って自然消滅させなきゃいけません。新聞自体がもう消えていくんだから。

東スポみたいな見出しであるが、まぁ、ウソではない。名字が名字なので誰のことかはすぐわかると思うが、実は、

　株式相場の格言に「sellinMay,goaway」と言うのがありますが、本邦連休前の日銀イベントで動き過ぎたのか最近の相場は何となくリスクオンムード且つ、株は静か過ぎる印象です。この相場の格言が今年も当てはまるのか大いに気になるところですが、それでは震源地はどこになるのかと言った点も考慮して今回の考察とします。
　
　今週に入って、相場はドル円は円安傾向、株も何となく堅調でリスクオンムードが漂っているのは前述のとおりですが、一方で銅や鉄鉱石価格の下落、米ハイイールド市場の鉄指数は下落と中国コモディティファンドの暗躍が目立つ話しを聞くに付け、コモディティの不安定さから中国株の下落を気にしておく必要を感じます。
　
　まず現在の中国経済では以下の3点が問題点として浮上しています。

銀座でこのあいだ「銀花」という店に連れて行ってもらった。松下菜緒みたいな美人がいて面食らって、まぁきれいどころもいるので結構雰囲気にやられていたのだが（笑）、こういう所での注意点をお話ししたい。

アメリカ経済もリセッションの可能性が高まってきました。しかし、最も注目を集めているのがヨーロッパ情勢、ギリシャ債務問題ならびに英国のＥＵ離脱ではないでしょうか。ヨーロッパがらみでは今後かなりの大相場になりそうです。
　日本株では上昇する銘柄と加工する銘柄がはっきり分かれる時期に入りそうです。
　
１．米国経済の今後
２．ＩＭＦの陰謀
３．中国経済の動向
４．今週のマーケットの展望・個別銘柄
５．外国為替

　いよいよオバマ政権もエンドゲームにさしかかってきました。見方によれば、2008年のリーマンショックを乗り切り、医療改革にもある程度の成果を出したのですから、内政に関しては業績を認めないわけにはいかないでしょう。
　
　しかし、問題があるとすれば外交で、多くのマイナスのレガシーを残すことになりそうです。最大のマイナスは中国への融和策が、中国の南シナ海への進出を招いたこと、もう一つのマイナスは、ロシアを徹底的に追い詰めることでロシアとの関係を悪化させたことでしょう。アメリカの狙いは、ロシアとヨーロッパ諸国の分断にあったのかも知れません。しかし、その国連の安保理メンバーであるロシアがクリミア半島を併合してしまったのですから、これをもってサンフランシスコ体制は崩壊したとも言えます。
　
　アメリカによる中国包囲網の構築は進んでいますが、その一方で北朝鮮がワイルドカードになりそうな模様です。とはいえ、今週の最大のトピックはトランプの爆弾発言だったでしょう。可能性は低いですが、トランプが大統領に就任した場合、日本を取り巻く東アジアの情勢は，大変動期を迎えることでしょう。前例では判断できない地図のない時代が始まっています。
［つなぎの期間］
［広島］
［アメリカ高官のアジア外遊］
［ベトナム］
［ワイルドカードとなる北朝鮮］
［中東］
［トランプの放言］

　熊本の地震は、終了する様子を見せません。中央構造線・フォッサマグナに沿った地域は今後も厳重な警戒が必要でしょう。九州全域だけでなく、愛媛、香川、和歌山、三重、愛知、長野、群馬、茨城、それに新潟、埼玉、山梨、静岡の都道府県にお住まいの皆様はいつ地震が起きても良いように準備しておくことが肝要かと思います。
　
　とはいえ、地震や火山の噴火は日本だけでなく、環太平洋造山帯全域で活性化しています。今回はカリフォルニアでの地震の可能性を初めとした一連のニュースをお伝えしたいと思います。一言付け加えておけば、アメリカの科学力は軽視すべきではないということです。
　
１．カリフォルニアの危機
２．不可解な一流日本企業の動き
３．東京は安全か？

昨年３月、韓国軍がベトナム戦争時に慰安所を作っていた事実を、週刊文春に署名記事を寄稿したことで左遷更迭された、TBS元ワシントン支局長の山口敬之記者。その動向については、当サイトでも折に触れてお伝えしてきた。
http://www.j-cia.com/archives/11576　　
2015/04/22　文春に慰安婦記事寄稿のTBS社員は、実はスゴイヤツだった！
http://www.j-cia.com/archives/11581　　
2015/04/24　TBSの反乱記者・ワシントン支局長の山口敬之が本日左遷更迭
http://www.j-cia.com/archives/11834　　
2015/07/11　韓国軍慰安婦を暴いたTBS山口敬之記者の現状と、語られない意外な事実

山口敬之記者は昨春、ローカルタイム営業部に配転され、約1年間を関東地区ローカルCM枠を広告主に販売するセールスマンとして、TBS勤務を続けていた。だがこの連休中の５／４付で山口記者はTBSを依願退職したことがわかった。辞令の日付が祝日に設定されるというのはTBSでは異例のことらしい。彼の退職劇を表沙汰にしたくないという経営陣の意志がそれだけ強いのだろう。山口記者の今後の予定について当サイトが独自スクープでお伝えする。

トランプ候補が、共和党の大統領候補として決定する一方で、民主党は未だにヒラリーＶＳサンダースの戦いが続いています。こちらもヒラリーが優勢とは見られていますが、世論調査でもトランプが上回るケースが見られるようになりました。
　ヒラリーの勢いを削いでいるのは、いわゆる電子メール事件です。このことだけをとってみれば、他の米高官も同じ過ちを犯していたのですから、大きな失点になりにくい問題であったはずです。しかし、メールのやりとりの相手とその中身が問われているのです。
　現在の予測では，来年大統領に就任するのはヒラリーである確率が最も高いのですが、ヒラリーが負けるかも知れないその原因を今回は紹介することにしましょう。

１．ベンガジ事件の真相
２．産油国の，そしてオバマの狙い
３．大統領選への影響

　オーストラリア準備銀行のいきなりの利下げは外国為替市場に激震をもたらしました。結局のところ、マーケットのセンチメントは、リスクオフに逆戻りしつつあるということなのでしょう。しかし、その次はどうなるのかが問題です。それを決めるのが、米国経済の現状です。今回はＦＲＢの“とある報告書”と金融関係者のコメントをお知らせします。これで、今後のマーケットのあり方がつかめるはずです。
　
１．経験則による（過去２回１００％当たっている）予測
２．金融関係者のコメント
３．今後のマーケットの動向

　先週の4月29日が昭和の日で日本市場が休場でした。２８日の政策決定会合で日銀が追加金融緩和を見送ったために、ドル売り・円買いが進行しました。海外ではカミカゼ黒田とも皮肉られていました。その結果、NY市場で1ドル＝106円台前半までドル安・円高が進み、シカゴの日経平均株価先物期近は28日現物終値比806円安の1万5860円と急落しました。週明けの5月2日の取引で、 日経平均が急落することはほぼ確実な模様です。それに加えて、4月29日に米財務省が日本など5ヵ国を為替操作の監視対象国に指定したことも、円高につながる要因となっています。
　
　こうしてみると週明け、連休明けのマーケットはかなり悲惨なものになっていることでしょう。しかし、あえて言えば、２番底、３番底が控えていることも念頭に入れておかねばなりません。さらに下がるかどうかは、中国経済の状況を性格に把握しておく必要があるでしょう。もう一つは原油価格です。下がった上でその後銅マーケットが動くのかを掴んでおかねば、買いに入ったところでさらに手ひどく負けることになるでしょう。
１．中国経済の現状
２．原油価格
３．ドルの行方
４．金価格
５．期待できない産業、これから期待される産業
６．個別銘柄
７．外国為替