生活や産業の隅々にまで高度な知能を持ったコンピューターが入り込み、個人の好みや要望がかないやすくなる、「超スマート社会」の到来が近い将来に予測されるなか、日本ではプログラミングなどの科学的な知識の教育が課題になるとすることしの科学技術白書がまとまりました。

２０日閣議決定された、ことしの科学技術白書では、これから２０年後の姿として、生活や産業の隅々にまで高度な知能を持ったコンピューターが入り込み、例えば、オーダーメードでの乗用車の生産や野菜の栽培が可能になるなど、個人の好みや要望がかないやすくなる「超スマート社会」が到来すると予測しています。
しかし、こうした社会に必要な情報通信技術を担える人材は、日本では現在、国民の１００人に１人程度のおよそ１００万人で、アメリカの３分の１、中国の２分の１にとどまっていると指摘しています。
また、これからの社会で基盤となる人工知能に関する研究論文も、日本で２０１３年までの６年間に発表されたものはおよそ１００本と、アメリカや中国の１０分の１にとどまり、基礎的な研究が不足していると指摘しています。
そのうえで、白書では世界の開発競争もより激しくなる「超スマート社会」に向けて、情報通信技術を担える人材を大幅に増やしていく必要があるとして、プログラミングなどの科学的な知識の教育が課題になるとしています。