飛行機の機内で甲チル(優越的な地位を利用した無理強い)行為をしたとして物議を醸し、解雇されたポスコエナジーの元常務O氏(56)が、会社を相手取り「会社による解雇は無効であり、これまでに支払われていない賃金1億ウォン(約926万円)を支給してほしい」と求めていた訴訟で、ソウル中央地裁民事48部(キム・ボムジュン裁判長)は17日、O氏の訴えを棄却した。また、O氏が大韓航空を相手取り損害賠償を求めた訴訟も棄却した。
O氏は2013年4月、米国ロサンゼルスに向かう大韓航空のビジネスクラスに搭乗した際、機内食のラーメンが十分煮えていないなどとして、客室乗務員に抗議し、顔を冊子で叩いた。機長はロサンゼルス国際空港に着陸する前、空港当局に通報し、O氏は連邦捜査局(FBI)による取り調べを受けた後帰国した。この事件は「ラーメン常務事件」として、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を通じ世間に知られ、批判にさらされた。ポスコエナジーはO氏を解任し、辞表を提出させた。だが地裁は「O氏は社員ではなく役員であるため、労働基準法上の労働者に当たるという前提での主張は受け入れられない」との判断を示した。また「O氏が労働者としての地位にあったと仮定しても、自発的に辞職の意思表示をしているため、不当な解雇に当たるとは見なせない」と付け加えた。