(cache) ポンド相場を知るための基礎知識、BoEの為替市場への関わり方

英ポンドについてのまとめ

イギリスの通貨ポンドについてまとめます。イギリス経済の特徴、ポンドの通貨取引における位置づけ、英中銀（BoE）の為替政策への関わり方などと観点からまとめます。

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イギリス経済

製造業

イギリスは世界で一番初めに産業革命を成し遂げた国です。そのため「世界の工場」として英国製造業は一時は隆盛を極めました。しかし、イギリス製造業の競争優位が保持された期間は実はかなり短かったとみられています。遅れて産業革命期に入ったドイツやアメリカが巨大な製造業者を生み出した（育てた）のに対して、イギリスでは小規模な企業が乱立した状態が長く続きました。それによって、相対的な製造業の競争力が衰えたとみられています。

それでも、産業的な基盤が整っているので、現在でもTATAグループが買収したジャガーなどの自動車メーカーなど、製造業が一定の存在感を持っています。外資に寛容な政策が産業競争力を維持している様子がうかがえます。

資源・エネルギー産業

イギリスは実は隠れエネルギー国。北海油田からの原油生産があるだけでなく、エネルギー系の大手企業がロンドン取引所には多数上場しているます。かつての大英帝国時代、覇権国として世界中に原油の権益を持っていた名残からBP（ブリティッシュ・ペトロリアム）など大手資源企業もあります。そのため、資源価格の下落が株式市場の下落につながり、英国経済に悪影響を与えます。資源価格の動向が上記のように波及して、英ポンドにも大きな影響をもたらすわけですね。

なお、イギリスの主要輸出品は石油化学製品になっています。

金融産業

イギリスといえば金融っていうくらいの主要産業です。特に為替取引においては、一人勝ち状態です。

BIS (国際決済銀行)は外国為替の国別取引額を公表していますが、この不動の1位はロンドン市場なのです。年によって数値の変動はありますが、ロンドン市場のFX取引市場占有率は約4割です。2位のアメリカ為替市場の2倍の規模となっており、金融の中心地であるニューヨークですら、為替の世界ではロンドンにかろうじてついて行っているっていうイメージです。

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ロンドン（のシティ）が金融の金融の街なのは言うまでもないですが、スコットランドも金融が主要な産業であり、英国って単位でみると金融の重要さはさらに高まります。

ポンドは、世界の基軸通貨だったうえに、英国の外国人に寛容な政策から、世界中の金融機関（銀行だけでなく証券、アドミニストレーターやトラスティなど金融の周辺産業も含む）がこぞって進出しています。こうした多様なプレーヤーが英国金融業の強さの背景ですね。

ドイツのフランクフルトは、経済規模がより大きく、通貨圏としても巨大なユーロ圏に属していながら、ロンドンの地位を奪うことが出来ないでいます。

ポンドの性質

リスク選好通貨

英国は移民を積極的に受け入れており、内需が強いため、先進国の中では高金利国に位置付けられます。そのため、世界が平和なときは英国にお金が集まることになるため、通貨は上昇しやすい傾向があります。

一方で、世界が混乱しているようなときは、金融産業が多い、軍事的に積極的に活動している（テロリスク）などの要素から英国からお金が逃げる傾向があります。

そのため、ポンドは世界経済が良いときは上昇し、悪いときは下落するっていうリスク選好通貨に位置付けられることになります。

スイスフランとは反対ですね。

原油との連動

これは時期にもよりますが、上で述べたように、英国と原油・石油産業との関係の深さから英ポンドと原油価格にも相関がみられます。

原油価格は世界経済が良いときに上昇しやすいので、リスク選好通貨としての位置づけが原油価格とポンドの連動を生み出しているっていう面もあります。

イギリスがユーロを導入しないわけ

イギリスはEU加盟国なのにユーロを導入しておらず、独自の通貨のポンドを維持しています。本来はEU加盟国はユーロに加盟しなくてはならないルールになっているのですが、英国とデンマーク（デンマーククローネを採用）は初期EU加盟国としての特権が与えられており、独自通貨が維持できることになっています。

ユーロを採用してしまうと金融政策を決める権利がECB（欧州中央銀行）に奪われてしまうため、独自の金融政策を維持したいって考えももっているでしょう。英国は積極財政の国なので、ユーロ加盟国に求められる財政基準もデメリットに感じているはずです。

個人投資家に人気の理由はポンドの荒い値動き

原油相場に連動しやすい、世界景気に敏感、米国とともに積極的に軍事行動を行っている、ドル・ユーロと比べて流動性が低いことなどからポンドはボラティリティが大きい通貨です。

値動きが荒さが大儲けを狙う個人投資家の人気を集めており、ポンド円は日本人が取引しやすい通貨ペアです。

英国（ポンド）の金融政策

ポンドの動向を左右する英国の金融政策決定機関はBank of England（イングランド銀行、BoE）です。世界最古の中銀でありながら、カナダ中銀総裁出身のカーニー氏を総裁として迎えるなど先進的な印象です。

アングロサクソン系とあって米国のFRBとスタンスが近く、景気にフレンドリーなスタンスを取りがちです。

BOEの金融政策の目的は物価安定の維持です。そのためにインフレターゲットを採用しており、前年比でインフレ上昇率が2%を目指しています。インフレターゲットの設定は英国財務相が行います。

BoEの意思決定機関

BoEの金融政策を決定する機関はMonetary Policy Committee (MPC)です。開催は、第１月曜日のある週の水、木曜日に2日連続で設定されています。

2日目の会合終了後に日本時間20:00（夏時間）または21:00（冬時間）にアナウンスが行われます。
（決定事項）インフレターゲットを達成するための政策金利の設定他、金融政策に関する事項。
MPCの構成は中央銀行総裁（1名）、副総裁（3名）、中央銀行主席エコノミスト（1名）、財務相に任命される外部委員（4名）の9名になります。