はじめに
突然ですが「HR Tech」という言葉をご存知でしょうか？
ご存じないの方も何となく想像がつくかもしれませんが、文字通りHR（人材・人事）×Technologyを組み合わせたもので、人事領域の様々な問題を解決してくれるサービスの総称です。
最近だとFinTech（金融×テクノロジー）やEdTech（教育×テクノロジー）などの分野が特に注目を集めていますが、実は人事の分野でも新しいサービスが続々と登場してきています。
そこで本稿では国内のHR Tech関連サービスをピックアップして紹介しますので、気になるものがあれば是非チェックしてみてください。
国内の主要HR Techサービス25選：インフォグラフィック
1. "候補者との出会い"の形を変えるサービス
人事の仕事の中でも大きなウエイトを占める採用業務。従来使われていた採用ナビサイトとは違った、新しい形で候補者と出会えるサービスが増えてきています。
また、最近では、AI（人工知能）を活用したサービスが話題を集めています。
Wantedly
月間90万人以上が活用する国内最大のビジネスSNS「Wantedly」。利用企業数も、累計で15000社を超え、採用系のサービスでは非常に注目を集めています。
求人掲載のハードル、応募のハードルといった、採用に関する企業側・応募者側の負担となっていた部分を取り除き、採用の概念を変えたサービスです。
参考：Wantedly サービス紹介
careertrek
ビズリーチが運営する、レコメンド型の転職サービス「careertrek」。最大の特徴は、人工知能がユーザーごとに最適な仕事をレコメンドしてくれる点。
自社に合った候補者と今まで以上に効率的に出会えるポテンシャルを秘めており、候補者との新しい出会いの形を提供してくれるサービスと言えます。
参考：careertrek サービス紹介
yenta
2016年にアトラエがリリースした、ビジネスマッチングアプリ「yenta」。AI（人工知能）を使って自分と相性が良さそうな人材をマッチングしてくれるのが特徴です。
マッチングサービスと言えば"恋愛"の印象が強いかもしれませんが、ビジネス領域ではまだまだ発展途上。採用のために作られたサービスというわけではありませんが、非常に注目を集めているサービスです。
参考：yenta サービス紹介
2. "採用管理"の形を変えるサービス
自社に興味を持ってくれた候補者が増えてくると、1人1人の情報・状況を効率よく社内で管理することが必須となります。
ただ単に状況を把握するだけではなく、分析・改善をすることでより良い採用業務をサポートしてくれます。「採用業務におけるデータ活用」は今まさに注目を集めているトピックです。
jinjer
総合人材カンパニー・ネオキャリアが手掛ける新卒採用管理サービス「jinjer」。求人票の作成から、応募者・各プロセスの状況の管理まで、まさに新卒採用の関する全てを一元化して管理できるサービスです。
採用を通じて集まったデータを簡単に分析・可視化できるので課題の把握や改善に繋げ、採用業務の改善に繋げることができます。
参考：jinjer サービス紹介
ACCUUM
レジェンダが手掛ける採用管理サービス「ACCUUM」。シンプルなUIが特徴で、応募フォームの改善、各選考フローの状況把握、候補者の比較などが行えます。
参考：ACCUUM サービス紹介
参照： 採用・採用管理サービスの比較、口コミ
3. "労務"の形を変えるサービス
人事領域の中でも、これまではあまり効率化が進んでいなかった労務管理。
その分テクノロジーの力を用いることで遥かに便利になる可能性もあります。実際複数のスタートアップが参入し、非常にホットな分野となっています。
SmartHR
「SmartHR」は入社手続きを始めとした、面倒な労務を自働化してくれるサービス。続々と利用企業数が増えており、現在900社以上が導入しています。
これまで手書きで作成していた書類を、フォームに入力するだけで自動で作成できたり、ハローワークや年金事務所への申請がWeb上で完結したり。これまで手付かずだった課題をITを用いて解決してくれる話題のサービスです。
参考：SmartHR サービス紹介
Bizer
バックオフィス領域の効率化を支援してくれるサービス「Bizer」。特徴は専門家に質問したり、業務の依頼をできるクラウドソーシングのような一面をもっていること。
労務に関するタスクの見える化ができるのはもちろん、労務に関して不明な点は社労士に質問ができます。月額2980円と手頃な価格で利用できるので、スタートアップ、ベンチャー企業にはぴったりのサービスです。
参考：Bizer サービス紹介
Gozal
「Gozal」も「Bizer」と同様に労務を含めたバックオフィス業務の効率化サービスです。
キーワードはバックオフィスタスクの自動管理。登録した基本情報を元にタスクを自動で把握・通知してくれるだけでなく、流れに沿って入力するだけでタスクが完了します。
「Gozal」でも自分でやるだけでなく、外部の専門家に質問したり仕事をまる投げしたりできます。
参考：Gozal サービス紹介
参照： バックオフィス関連サービスの比較、口コミ
4. "勤怠管理"の形を変えるサービス
社員の勤務状況や勤務時間を正確に把握しておくことは、企業にとって必要不可欠。
従来のシステムではどうしても手間がかかったり、正確性を欠いてしまいがちだったため、ITを上手く駆使することで、業務を効率化したサービスが数多く登場しています。
KING OF TIME
5500社以上が導入する勤怠管理サービス「KING OF TIME」。多彩な打刻手段が用意されている他、とにかく勤怠管理に関する機能が豊富なサービス。
クラウド上でリアルタイムに従業員の勤怠状況の把握・分析ができ、使いやすいだけでなく業務改善にもしっかりつ繋げることができます。
参考：KING OF TIME サービス紹介
kincone
交通系ICカードをタッチするだけで勤怠管理ができる「kincone」。特徴はとにかくシンプルで価格が手頃なこと。
ICカードをタッチすると勤怠情報とともに交通費情報を読み取ってくれるため、交通費清算の労力も削減できます。従業員1人あたり200円〜導入できるので、コストを抑えたい企業に向いているサービスです。
参考：kincone サービス紹介
ジョブカン
7000社以上が導入する勤怠管理の定番とも言える「ジョブカン」。実は、10代に人気の動画SNS「MixChannel」や数多くのソーシャルゲームを手掛けるDonutsから生まれたサービス。
それもあってか、機能数が多く様々なことに対応可能ながら、シンプルでわかりやすいデザインを保っていることが特徴です。
参考：ジョブカン サービス紹介
jinjer[勤怠管理]
最後紹介するのは採用管理の項目でも紹介した「jinjer」の勤怠管理バージョンです。
特徴的なのが、従業員の勤怠状況を元に離職者傾向などを知らせてくれるエンゲージメントアラート機能。
単に勤怠状況を把握するだけではなく、そこから一歩踏み込んで把握したデータを用いて離職者低下に繋げるという思想がこれまでにないユニークなサービスと言えるでしょう。
参考：jinjer[勤怠管理] サービス紹介
参照： 勤怠管理サービスの比較、口コミ
5. "人材管理"の形を変えるサービス
社員の実力を最大限に引き伸ばし、会社の成長に繋げるためには個々の社員の情報を適切な形で管理することが重要です。
この分野も多くのサービスがあるのですが、特徴なものをいくつか紹介します。
kaonavi
社員の顔写真を使ったインターフェイスが特徴的な「kaonavi」。画面に社員の顔が表示され、クリックすると細かい情報が確認できる仕様になっていて、直感的に使えるのが売りです。
人事異動やチーム編成を考える際も、リアルな顔ぶれを見ながら議論ができるので、サクサク進みます。
参考：kaonavi サービス紹介
リレキノチーム
個人・チームの実績記録ツール「リレキノチーム」。いつ、誰が、何をやったかを記録していき、それを共有・管理できるシンプルなサービスです。
社員の得意な業務や過去の実績を共有しておくことで、個々のプロジェクトや新しいチームを編成する際に、誰が適しているのかを把握し、最適な人材を選ぶことができるパワフルなサービスです。
参考：Relekino TEAM サービス紹介
ProfileBook
手のひらにチームを持ち歩くをコンセプトとした、プロフィール共有・管理サービス「ProfileBook」。FacebookやInstagramのの情報をインポートでき、簡単に人となりがわかるプロフィールを作成できます。
他のメンバーとの共通項を検索できるなど、コミュニケーション活性化に効果的な機能が多いのが他のサービスとの違いとなっています。スマホアプリがあり、外出先などからでも使いやすいのも特徴です。
参考：ProfileBook サービス紹介
参照： 人材管理サービスの比較、口コミ
6. "チーム作り"の形を変えるサービス
コミュニケーションの活性化は強いチーム、働きやすい環境を作る上では欠かせません。
FBやLINEのグループを活用しているというチームもあるかもしれませんが、社内での利用により特化した社内SNSを紹介します。
Talknote
20000社以上が導入している社内SNS「Talknote」。通常のSNSのように投稿へのいいね！やコメントをしてコミュニケーションを図れる他、タスク管理などの仕事には必須の機能も兼ね備えています。
特徴的なのはアクションリズム解析というコミュニケーション量やアクセス時間帯などを解析してくれる機能。モチベーションが低下ぎみのメンバーやリズムを崩しているメンバーを把握できるので、適切なサポートができます。
参考：Talknote サービス紹介
Chatter
「Chatter」はセールスフォース・ドットコムが運営する社内SNSです。Salesforceを導入している企業が合わせて利用すると非常に使いやすいですが、単体でも強力なツールです。
一般的なSNS機能に加えて、社員の声を聞けるアンケート機能や、設定したテーマに関連する投稿が自動で収集されるトピック機能などナレッジの共有や生産性の向上にはぴったりのサービスと言えます。
参考：Chatter サービス紹介
gamba!
社内のコミュニケーションの中でも、日報に特化しているのが「gamba!」です。人ごと、日ごとに日報を確認できるので漏れ無くメンバーの近況をチェックできます。
もちろん日報に対してコメントやいいね！もできるので、日報を通してコミュニケーションの活性化やナレッジの共有が図れます。既に6500社以上に利用された実績も魅力です。
参考：gamba! サービス紹介
参照： 社内SNSの比較、口コミ
7. "社員育成"の形を変えるサービス
今回紹介するのはEdTech（教育×テクノロジー）分野のサービスとして紹介されることが多いですが、法人向けのプランもあり、社内の研修や人材育成の一環で使えるものを紹介していきます。
schoo
各業界の第一線で活躍する講師をオンラインで受講できる「schoo」。IT系の授業が中心ですが、英会話やビジネススキル、一般教養など幅広いラインナップが特徴です。
既に2500本以上の授業が用意されているので、様々な業界で人材育成用のコンテンツとして活用が見込めます。ビジネスプランでは社員の受講状況を管理できます。
参考：schoo WEB-campus サービス紹介
ドットインストール
約3分の動画講義でプログラミングを勉強できる「ドットインストール」。講義のバラエティも豊富で、数あるプログラミング学習系のサービスの中でも根強い人気を誇っています。
法人向けライセンスはヤフーやドワンゴといった有名なIT系企業でも導入されていて、社内研修や勉強会、インターンシップの教材として活用することができます。
参考：ドットインストール サービス紹介
レアジョブ
skype英会話サービスの定番「レアジョブ」。skypeを用いることで、従来の英会話学校よりも圧倒的な低価格で英語を学ぶことができます。
法人向けプランも既に700社以上に導入された実績があり、グローバル展開を見込んだ企業にはぴったりのサービスです。
参考：レアジョブ サービス紹介
資格スクエアクラウド
資格スクエアクラウドは、オンライン動画を通して、従来の予備校よりも安く資格の勉強ができるサービスです。
司法試験や公認会計士といった超難関試験を始め、宅建や簿記といったビジネス系のものまで幅広い資格に対応しています。
法人向けの特別プランもあり、社員のスキルアップのための手段として有効活用できるのではないでしょうか。
参考：資格スクエアクラウド サービス紹介
参照： オンライン学習サービスの比較、口コミ
8. "福利厚生"の形を変えるサービス
最後は福利厚生という切り口で、社員の健康管理に関するサービスを紹介します。社員が働きやすい環境を作るためのサポートをしてくれる素敵なサービスです。
オフィスおかん
「オフィスおかん」はオフィスにいながら健康的なおかずをいつでも食べられる、ぷち社食サービス。
オフィスグリコの惣菜版というとイメージがわきやすいかもしれませんが、社員はオフィスに設置されたBOX内にある惣菜を、100円〜の低価格で食べることができます。
社員の健康維持のため、福利厚生の一環として導入する企業が増えています。
参考：オフィスおかん サービス紹介
OFFICE DE YASAI
「OFFICE DE YASAI」はオフィスグリコの野菜・果物版と言えるサービスで、コンビニのお弁当などだとどうしても不足してしまいがちな野菜をオフィスで気軽に食べることができます。
ハンディサイズのため、お菓子代わりにもなり、社員の健康維持には適したサービスです。
参考：OFFICE DE YASAI サービス紹介
シャショクル
有名店のお弁当をオフィスまで届けてくれる「シャショクル」。小さい規模の会社でも気軽に導入できるデリバリー型の社員食堂のようなサービスとして人気を集めています。
ランチMTG時に活用したり、社内の交流を活性化する意図で利用する企業もあるようです。
参考：シャショクル サービス紹介
おわりに
今回は国内のHR Techサービスからいくつかピックアップして紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか？
どの領域でもそうですが、特に人材採用・管理におけるデータの活用という面では海外（主にアメリカ）が先端を行っており、それに伴って様々なサービスが生まれ非常に盛り上がってきています。
国内でもHR Techの分野はこれからもっと熱くなるでしょうし、今回紹介してきたものを含め、気になるサービスがあれば是非一度試してみてください。
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