一連の熊本地震では、国土地理院が地球観測衛星「だいち２号」で観測したデータを解析したところ、地盤の変動は、熊本と大分の県境から長崎県の島原半島にかけての東西およそ１００キロ、幅およそ５０キロにわたって確認されました。
変動は、一連の地震を引き起こしたと考えられる「布田川断層帯」と「日奈久断層帯」に近いほど大きく、震度７の揺れを観測した熊本県の益城町と西原村を通る断層帯を境に、南北で食い違うような変化が見られました。
断層帯の北側に当たる地盤は、最大で東向きに１メートル５０センチ以上動き、最大で１メートル２０センチ以上沈下した一方、南側に当たる地盤は、最大で西向きに６０センチ以上動き、最大で４０センチ以上隆起していました。
また、衛星のデータを使った解析では、阿蘇山でも地震のあとに地盤が最大で３０センチ沈下していました。
こうした変動は地上のＧＰＳを使った観測でも確認されていて、先月１６日の大地震の直後には、熊本市の地盤の一部が北東へ７０センチ余り、南阿蘇村の地盤の一部が南西へ９０センチ余り動いていたほか、断層帯の北側に当たる西原村の川沿いの一部では２メートル余り地盤が沈下していたことも確認されています。
大きな変動が確認された益城町や西原村、それに南阿蘇村などでは、建物の倒壊や土砂災害などが相次いでいて、国土地理院は、断層帯周辺での地盤の大きな食い違いや変化が被害が集中した原因の１つとみています。