一連の熊本地震で、各地の避難所に救護所を設け、被災者の診療に当たってきた日本赤十字社は、地域の医療機関の再開が進んできたことなどから、「今後はかかりつけ医などに診てもらい適切な医療を受けてほしい」として態勢の縮小を進めています。

一連の熊本地震で、日本赤十字社は、益城町や南阿蘇村などで最大で４か所の避難所に救護所を設け、医師や看護師などを派遣して被災者の診療に当たってきました。
しかし、地元の医療機関が徐々に再開し、地域によっては臨時バスの運行が始まったことなどから態勢の縮小を進め、１４日までに２か所の救護所の運営を終えました。
１４日は、益城町にあるホテルの避難所に設けられた救護所が最後の診療日となり、診療を終えたあと、スタッフが後片づけを行いました。
診療に当たってきた医師によりますと、救護所では検査機器や薬の種類も限られることなどから、特に高血圧や糖尿病などの持病がある人は、地域のかかりつけ医に継続的に診療を受けることが望ましいということです。
日本赤十字社では残る２か所も今月中をめどに終了する予定です。
旭川赤十字病院の住田臣造医師は「避難所の救護所は便利だが、本格的な治療はできないので、地域のかかりつけ医に診てもらい、地震の前までの治療や療養生活を継続していくことが大切だ」と話しています。