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先月のスマートフォンの販売は、アップルのシェアが５０％を割り込む一方、台湾や日本メーカーなどが手がける価格を抑えたスマートフォンの売れ行きが好調で、シェアを伸ばしたことが分かりました。

民間の調査会社「ＢＣＮ」は、家電量販店など全国の２６００余りの店舗を通じて先月のスマートフォンの販売動向をまとめました。それによりますとアップルは、直前の３月末に新型のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅＳＥ」を出した効果もあって前の年の同じ月と比べて１３．３％販売が伸びましたが、それでも全体に占めるシェアは４９．９％と、２か月ぶりに５０％を割り込みました。
一方、台湾や中国のメーカー、それに日本の大手やベンチャー企業などが手がける価格を抑えたいわゆる「ＳＩＭフリー」のスマートフォンの販売は、前の年と比べて２８．３％の大幅な増加になり、シェアも１７．２％と高い水準になりました。こうした端末は割安な料金を提供する通信会社を選ぶことができ、携帯電話の利用料金の引き下げに関心が高まっているのを反映してシェアを伸ばしています。
調査会社の「ＢＣＮ」は、「大手通信会社に契約を縛られない低価格のスマートフォンの販売が増える傾向が今後も続くだろう」と分析しています。