やっぱりＬＩＮＥか　ＳＮＳが安否確認で活躍

「既読」機能に「多人数でやり取り共有できる特性」生きる

　熊本地震で、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）が安否確認などの手段として有効に機能した。スマートフォン（スマホ）の普及によりＳＮＳの利用は増えており、中でも東日本大震災後に普及した無料通信アプリ「ＬＩＮＥ（ライン）」は、震災の教訓から付け加えた機能「既読」や、多人数でやり取りを共有できる特性が生かされた。総務省は非常時の情報伝達手段として注目し、活用に関する検討を重ねている。

　携帯大手３社によると、１４日と１６日の大きな地震の発生直後から電話回線が混線し、つながりにくくなった。停電で基地局にトラブルが生じて通話に支障が起きた可能性もある。一方、ＳＮＳが使うインターネット回線に目立った障害はなく、ラインやツイッターでの通信はほぼ可能だった。

　運営会社「ＬＩＮＥ」（東京）によると、ラインは２０１１年６月にサービス提供を開始。直前に起きた東日本大震災の教訓から、受信者がメッセージを開いたことが自動的に発信者に伝わる「既読」機能を備えた。

　熊本地震では、この機能で「返事はなかったが、『既読』の印がついたので、知人の安全が確認できた」と話す被災者が多い。熊本市内の私立高校では、担任教諭がクラスの生徒へ一斉にラインで安否を問い合わせ、電話がつながらない生徒の無事を短時間で確認したケースがある。

フェイスブックは「災害時情報センター」を初めて設置

　インターネット交流サイト最大手「フェイスブック」も、利用者間で安否情報を簡単に知らせられる「災害時情報センター」を国内の災害で初めて設置した。

　ＳＮＳが活用された背景には、スマホ普及率の急進がある。総務省統計によると、世帯保有率は１４年に６４．２％に達し、１０年（９．７％）から４年間で６倍以上に増えた。これに伴ってＳＮＳの種類や機能も多様化している。

　ＳＮＳの有用性については国も認識しており、総務省消防庁は１２年、災害時の活用を探る有識者や事業者を交えた検討会を設置した。同庁防災情報室は「情報伝達ツールとして電話にはない有用性がある。情報発信だけでなく、救援・救助要請の受信が可能かどうか模索している」と話している。【春増翔太、杉本修作、国本愛】