こんばんは。キノです。
突然ですが、
つい先日有名なニュースコメンテーターが「経歴詐称」でスクープになっていました。
実は私の勤める会社にかつて「経歴詐称」していた社員がおりました。
その事実が発覚してからは怒涛の展開となり
私自身経験の無いことでしたので慌てふためきましたが、
今日は経歴詐称の発覚理由・発覚後彼がどうなったかを冷静に振り返り、キノ流に考察していこうと思います。
そもそも経歴詐称って
経歴詐称とはその名の通り、自分の学歴・職歴・スキル内容などを偽ることを言います。もちろん人間誰しも好きで嘘をつく人などいないと思いますので、何らかのやむを得ない理由があるはずです。
特に、職歴に関しては「記載しない」という方法でプチ詐称をするケースをよく耳にします。
例えば1ヶ月や3ヶ月といった短期間しか在籍しなかった企業がある場合、ありのままの事実を記載すれば当然面接の場において格好の突っ込みどころになるわけですから、それならば書かないほうがいいだろうという考えに至るわけですね。
実は近年、面接に臨むにあたり経歴詐称をするケースが非常に増えているそうな。
中には、転職サービスやハローワークのキャリアアドバイザーが「この職歴消しちゃいましょ!」なんてアドバイスをする場合もあるようです。
また、ネットを調べると「経歴詐称のHowTo」サイトのようなものまで見つかりました。
そして、経歴詐称をする(せざるをえない)人間が増えるのと同時に、経歴詐称が企業にバレて問題となるケースも増えているのだとか。
経歴詐称がバレてしまう主な原因
バレてしまう主な原因には様々な原因があるそうです。
管理部門や会計業界、金融機関などの場合、選考が進んだらリファレンスチェックをされる場合も多いです。外資系企業では以前より当たり前のように行なわれているリファレンスチェックですが、近年日系企業でも行なわれる機会が増えてきており、発覚する可能性は他職種に比べて極めて高いと考えた方がよさそうです。
また、入社時の社会保険や雇用保険の履歴によって経歴詐称が判明する場合もあるので、きちんとチェックする企業であればほぼ間違えなくバレると考えたほうが良いでしょう。
その① リファレンスチェック
「前の会社にその人の評価を聞く」という方法です。
外資系に多い手法らしいのですが、近年は日本企業でも取り入れる企業が増えてきているそうな。また、業界によっては採用前に身辺調査サービスを利用する企業もあるようです。
その② 社会保険・雇用保険の履歴
雇用保険被保険者証には前職場の名前が表記されています。
また就業の有無によっては、履歴に矛盾が生じそこからバレるケースもあります。
その③ 人的要因
バレるケースで比較的多い理由がこの人的要因です。
「前の職場の人と鉢合わせしてしまった」
「上司が前職の上司と仲が良かった」
「虚偽で在職していた事にしていた企業に、営業に行くことになった」
など・・・人はどこで繋がっているかわかりませんからね。
その④ その他の原因
「業務を通して見えてくるスキル内容の食い違い」
「話の内容に矛盾点がある」など。
スキル面やコミュニケーション面からボロが出てしまうケースも多いのだとか。
経歴詐称がバレたらどうなるの?
まず、刑事犯という定義には当てはまらないため逮捕されることはありません。
しかし、採用前なら当然「採用されない」でしょうし、
仮に採用されたとしても「解雇理由」に十分該当する内容ですので突然解雇されたとしても文句は言えません。
さらに解雇ですまずに、企業から裁判を起こされるケースもあるようです。
実際にうちの会社であったケース。
それでは冒頭で紹介しました、実際に身近で起きてしまったケースをご紹介しましょう。
仮に経歴詐称をしてしまった社員をA君としておきましょうか。
A君は背も高く、清潔感が有り仕事もバリバリできそうな印象の社員でした。
面接の場において、ハキハキと明瞭な受け答えと前職での優秀な業績が採用の決め手となったようでした。
画像はイメージです。
A君の履歴書上の経歴は
「前の会社で10年経験した後に、我が社に転職」
ということになっていましたが最終的に発覚した内容は
「B社を6年で退職後、C社を3年で解雇され、D社を1年で解雇される」という経歴でした。
ただしこれもあくまで本人談なので、C社・D社以外の真偽は不明です。
そもそも雇用保険被保険者証を確認すれば少なくとも直前の会社名が発覚するはずなのですが、彼の場合は「雇用保険証をなくした。」と申告したため新規で作成し、変だとは思われつつもその場ではバレなかったんですね。
また年金手帳に関しても紛失を理由に新規発行すれば、過去の職歴の表記がないまっさらな状態で提出することができるそうです。
では、なぜバレてしまったのか。
バレたのは非常に単純な事象からです。
先に挙げたバレる理由の中では「人的要因」に当てはまります。
A君が直前に勤めていた、D社の社員から偶然話がバレた。
偶然にもD社の元社員が我が社と繋がりが出来、A君の話題が飛び出したのです。
そこからはトントン拍子にC社まで波及しました。
すると経歴詐称以外にも、虚偽の報告・金銭着服などの複合的な理由により解雇をされたという事実が明るみとなりました。
更に、C社での解雇に対しては「不当解雇」とされ、A君から裁判まで起こされたとのこと。その真偽の確認が一通り終わった後、我が社には激震が走りました・・・
「とんだ地雷が来てしまったっ!」
再び解雇される・・・。
結局、最終的には弊社からも事実上の解雇扱いとなりました。
経歴詐称について彼はあっさりと詐称があった事実を認めました。
※自己都合退職にする約束を条件に、詐称の事実を認めるという所が手慣れたもの。
そして驚いたことに、その後すぐに転職が決まりました。
彼本人の話しによれば「E社」という貿易関連の会社でした。
そして"本来であれば"
ここまでが我々が知ることが出来る範囲でのA君の「その後」でした。
しかし衝撃的な展開が、まだ残されていたのです。
そして、解雇から6ヶ月が経った・・・
当時社内で話題となり一躍「時の人」となったA君も、流石に6ヶ月も経てば
人々の記憶からその存在が消えつつありました。
そんなある日。
とある企業「F社」の人事部から電話がありました。
「F社」とはこれまでなんの取引も繋がりも無いため、突然の電話に少し戸惑いを覚えつつも電話にでると、その内容は
「A君という人物が御社で今働いていると思うのですが、彼についてお話が聞きたい。」というもの。
いわゆるリファレンスチェックというやつですね。
6ヶ月前から在籍していないことを伝えると先方は唖然としていました。
どうやら先日A君が「F社」に面接にきたらしく、履歴書上では未だに我が社で働いていることになっていたようです。
F社の人事の方もA君を採用をしようと思いつつも、彼の発言内容に若干の違和感を感じたため、とりあえずまずは在籍確認だけをしようと思ったそうです。
人事って本当に大変な仕事ですね。。。
しかし、はたして「E社」はどうなったんでしょうか。
まとめ
面接や履歴書の提出において、スキルや仕事成績の多少の誇張などは日常茶飯事的に行われていると思われます。しかし、経歴の詐称については非常に危険な行為と言えるでしょう。
なぜならバレる原因があまりにも多く、自分一人の努力ではどうすることも出来ない要因も有ります。 そして、バレるときは本当にあっさりとバレます。
さらにバレた時には自身の経歴が、また詐称しなくてはならないような物となってしまう可能性が高いんですね。
また、バレるタイミングはいつ来るかわかりません。
採用前なのか、採用後1ヶ月後なのか1年後なのか10年後なのか。
その間常にビクビクしながら働かなくてはならないというのは非常に辛いものではないでしょうか。
そういったことも含め、
あまりにもリスクが大きすぎる行為のように感じました。
もしもせざる負えない状況になってしまった、もうすでにしてしまった場合は
「経歴詐称が発覚したけども、それ以上に功績があるから解雇できない」という状況を生み出すくらいの気概をもって仕事に向き合う覚悟が必要かもしれません。
今日はこの辺で!キノでした。
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